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【当然の流れ】フジ&産経の不正発覚以来、世論調査の信頼性が”完全崩壊”!ネット上では、改ざんを経験した「某全国紙の元関係者」のコメントも話題に…!

【当然の流れ】フジ&産経の不正発覚以来、世論調査の信頼性が”完全崩壊”!ネット上では、改ざんを経験した「某全国紙の元関係者」のコメントも話題に…!

どんなにゅーす?

フジテレビと産経新聞による大規模に世論調査の捏造が発覚したのを機に、大手マスコミが発表する世論調査の信頼性が根底から崩れる事態になっている。

・以前から、実際の肌感覚やネット上の調査結果と乖離していることが指摘されてきた上に、大手マスコミが安倍政権に阿り、報道各社の幹部と安倍総理と日常的に会食を重ねている内情などから、世論調査に対する強い不信感がくすぶってきた中、過去に別の現場で不正が行なわれそうになったとの証言を伝える東洋経済オンラインの記事が話題に。

・さらには、ネット上に世論調査の改ざんを経験した「某全国紙の元関係者」によるコメントも出現。今回の不正操作が”氷山の一角”である疑いも生じている。

フジ・産経「世論調査捏造」を生んだ根深い病巣

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筆者は「とある放送局と新聞社の合同世論調査に10年以上関わっていた人物」の話を聞くことができた。彼1人の話だけがすべてを正確に説明できるわけではないが、かなり真相に迫る内容だ。

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こうした現状を受けて、調査員の質も低下傾向にある。そのため、調査員はアルバイトなどに頼ることが多いのが実情ではあるが、「いつもやってくれていて、信頼できる人に継続してお願いする」ことが大切なのだそうだ。

そうした信頼できる調査員も、仕事のキツさなどもあって、応募してこなくなる人も多く、確保しにくくなっている。そして彼自身、過去にはこんな経験をしたこともある。

「私も以前、選挙の調査を担当していたときに、調査員が調べもしないで勝手に自分で調査票に入力してサンプル数を増やしたことがあって、それを見抜いたことがあります。調査は偽造したら、意外と集計時にわかるものなのです。人為的な偏りが出てしまうので。しかし、調査会社に丸投げしていたら、わかりません。ですから本当は、調査は新聞社や放送局が主導して、信頼できる調査会社に依頼して行うのが大切なのです」

つまり、「調査員による結果の捏造」が現場では実際に起きているのだ。調査という仕事がキツい仕事であり、調査員が人手不足で、なり手が少なくなっている以上、こうした捏造をしてしまう調査員が出てきてしまうこと自体は、ありえることなのだろう。

とはいえ、そんな場合でも、経験豊富で調査や統計に明るい担当者であれば、「人為的な偏り」を見抜いて、疑いを持つことが可能なのだ。言うなれば、豊富な経験を持つメディア側の担当者が、その担当者が信頼できる調査会社に調査を依頼することによって、世論調査の正しさは担保されているのが実態らしい。

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【東洋経済オンライン 2020.6.21.】

↓Yahoo!のコメント欄では、以前に改ざんを経験したことを匂わせる「某全国紙の元関係者」による投稿が話題に。

出典:Yahoo!ニュース(東洋経済オンライン)

大手マスコミの世論調査は、支配層による「民衆支配のための洗脳ツール」!フジ&産経の捏造が「氷山の一角」である疑いもさらに高まる!

上の東洋経済オンラインさんの記事が話題になっているわ。
「とある放送局と新聞社の合同世論調査に10年以上関わっていた人」によると、どうやら、今回のフジ&産経のケース以外にも、「調査員による不正入力」が発生していた(記事によると、その時は事前に発覚して”未遂”で終わったらしいけど)とのことよ。

おまけに、上の記事のYahoo!ニュースのコメント欄には、以前に某全国紙の世論調査に関わっていたという人が、「改ざん現場」を経験していたことを仄めかすようなコメントをしていて、これを受けて「一体どこの社なんだ?」「大々的に告発すべき」みたいな声が上がっているわ。

上のコメントが本当なのかどうかははっきり分からないけど、これが本当なら、大手マスコミの世論調査はほとんど日常的に支持率が”操作”されていることは確実なんじゃないかな。
以前よりネット上では、まるで世論調査を”神”のように信奉しては、不正を疑う人に対して「陰謀論のお花畑」などと嘲笑する声が一部の層から上がっていたけど、実際には、陰謀論でも何でもなく、こんな調子で、ずさんでいい加減な調査が行なわれてきたってことだね。

リテラでも、フジや産経が(安倍政権に有利な数字を出そうと)悪質な誘導質問を行なっていたケースなどを取り上げていたけど、日常的に菅官房長官らがマスコミの報道内容に目を光らせては、テレビ・新聞の幹部が日常的に安倍総理と仲良く会食してるんだから、普通に考えたって、「こんな状態」で真に公正な数字が出されるわけがない

本来世論調査というのは、世論調査専門の会社が、統計学などの科学的な見地に基づき、権力とは徹底した距離を置きながら、あらゆる技術と人材・資金を投じて行なうべきものであり、新聞やテレビ局が(片手間で)行なっている世論調査は、その時点で”話半分”で受け取るべきものだ。

つまり、言ってみれば、日本国内でことさらに重要視されてきた世論調査というのは、(以前からボクが言ってきたように「世界支配層(ジャパンハンドラー)による政権に対する”通信簿”のようなもの」あるいは「マスコミの政権への”忠誠度”や”汚染度”を測る参考値」みたいなもので、真に、国民の政権に対する支持や好感度をはかるものではないってことだね。

ほんとにその通りだと思うけど、急にこんな風に、世論調査に関する不正話が堰を切ったみたいに出てきたのが気になるわね。
いずれにしても、そう遠くない未来に、既存のマスコミの信頼性や存在価値はかつてなかったまでに形骸化していくのでしょうし、いずれは、マスコミ界全体もAIが支配していくことになるんじゃないかしら?

すでに、日経新聞では、AIが記事を書き始めているみたいだし、コロナ危機を通じた「ニューノーマル」の到来によって、日本のマスコミそのものも多くが淘汰されていくのかもしれないね。

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