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WHOがサル痘について「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」と宣言！かつてないまでに世界各国で感染拡大が継続！→ネット「今のところビル・ゲイツらのシミュレーション通りだな」

WHOがサル痘について「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」と宣言！かつてないまでに世界各国で感染拡大が継続！→ネット「今のところビル・ゲイツらのシミュレーション通りだな」
      

どんなにゅーす？

・2022年7月23日、WHOのテドロス事務局長が記者会見し、世界中で異例の感染拡大が続いているサル痘について「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態にあたる」と宣言した。

・サル痘パンデミックについては、21年11月にビル・ゲイツらが出資している核脅威イニシアチブ(NTI)とミュンヘン安全保障会議(MSC)によって作成されたシミュレーションにおいて、「22年5月に最初の感染者が見つかる」としたうえに「23年12月には、32億人が感染、2億7100万人が死亡する」と書かれており、ネット上で危機感を唱える声が上がっている。

【詳しく】「サル痘」WHOが緊急事態を宣言 特徴や感染経路は？

欧米などを中心に報告が相次ぐ「サル痘」についてWHO＝世界保健機関は、日本時間の7月23日夜に記者会見し、感染の拡大が続いているとして「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言しました。WHOは現在、新型コロナウイルスとポリオの感染拡大について緊急事態の宣言を継続していて「サル痘」は3つ目となります。

～省略～

サル痘は天然痘ウイルスに似た「サル痘ウイルス」に感染することで起きる病気です。

国立感染症研究所やWHOなどによりますと、サル痘のウイルスの潜伏期間は通常7日から14日間で、潜伏期間のあと発熱、頭痛、リンパ節の腫れ、筋肉痛などが1日から5日間続き、その後、発疹が出るということです。発疹は典型的には顔面から始まって体じゅうに広がります。徐々に膨らんで水疱（水ぶくれ）になり、うみが出てかさぶたとなり発症から2～4週間で治癒します。

～省略～

ただ今回広がっているサル痘では様相が異なっています。

WHOが6月の緊急委員会のあとで出した資料によりますと、今回の感染拡大では発疹が性器や肛門の周辺など一部にとどまっているケースや、発熱などの前に発疹が出るケースが特徴的だということです。入院したケースはほとんどないとしています。

すべての人に免疫がなかった場合などに1人の患者から何人の人に感染するかを示す「基本再生産数」は0.8とされ、2を超えるとされる新型コロナウイルスなどと比べてそれほど感染力が強いわけではありません。

～省略～

【NHK NEWS WEB 2022.7.24.】

米CDC「サル痘の感染者は8月にかけて増加」との見方

～省略～

CDCによりますと、「サル痘」の流行は15日までに62の国と地域で確認され、感染者は1万2333人に上っています。

内訳はスペインが最も多く、2800人余りで、ドイツ、イギリスと続いています。

また、アメリカでは45州で1814人の感染者が確認されています。 　CDCのワレンスキー所長はアメリカメディアに対し、「サル痘」は感染後、3週間以内で症状が出るため、感染者数は8月にかけて増加していくとみている」と述べました。

～省略～

【Yahoo!ニュース（テレ朝news） 2022.7.17.】

全米でサル痘のクラスター、パーティーなどで感染急拡大

（ＣＮＮ） 米各地で音楽フェスティバルやプールパーティー、温浴施設などを通じ、サル痘のクラスター（感染者集団）が急拡大している。感染が多発している地域では、保健当局がワクチンの供給を増やすよう求めている。

～省略～

例えばプライド月間では大型イベントが開催されて大勢の匿名パートナーと接触し、どこでどうやって感染したのかさえ把握できずに保健当局が手一杯になったところもあるという。

ワクチンについては「今現在は手持ちの分量でやりくりしなければならない段階にあり、リスクの高い新規の症例に重点を置いている」と説明。「まだ予防ではなく、症例数の確認に集中している」とした。

米国でサル痘と確認された症例や感染が疑われる症例は、今月１１日～１６日の１週間で８６６例から１８１４例へと倍以上に増えた。

～省略～

【CNN 2022.7.22.】

「ビル・ゲイツのシミュレーション通り」にサル痘の感染がさらに拡大し、WHOが「緊急事態」を宣言！近い未来に日本国内にも侵入してくる可能性！

出典：国立感染症研究所

予見されていたサル痘パンデミックのシナリオ

２０２１年１１月、NTI Paperで発表されたとあるシミュレーションでは、
２０２２年５月にサル痘(Monky Pox)パンデミックが始まることがすでに予見されていました。

このNTI Paperは、
核脅威イニシアチブ(NTI)とミュンヘン安全保障会議(MSC)の共同のシミュレーションで、
ブリニアという架空の国で最初のサル痘が確認されたことになっています。

新型コロナパンデミックが、イベント２１でプレゼンされたシミュレーション通りに起きたように、
現在サル痘パンデミックもシミュレーション通りに世界各国で報告され始めています。

ブログトップの写真のシナリオのMOVE2では、
「このサル痘ウィルスは自然発生するものではなく、今回の発生は異常事態であり、ゲノム解析では、ブリニアの株には既存のワクチンに耐性を持つ変異があることが判明した。」となっています。

サル痘パンデミックに備え、天然痘ワクチンの購入を進める国が出てきていますが、
このシナリオ通りであれば、既存の天然痘ワクチンでは効かないということになります。

シナリオMOVE2以降は、

２０２３年１月には、世界８３カ国で感染が確認、７千万人が感染、１３万人が死亡。サプライチェーンに課題。
２０２３年５月には、４億８千万人が感染、２７００万人が死亡。
２０２３年１２月には、３２億人が感染、２億７千100万人が死亡。

となっています。

～省略～

＊自然療法大学のルイさんが簡潔に説明してくれているのでご興味のある方はぜひそちらもご覧ください。

ルイさんが動画で説明してくれていますが、このシミュレーションをおこなったNTIとMSCには、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団から合計470万ドルの出資が行われています。

～省略～

【Apalog 2022.5.27.】

私たちは、従来とは全く異なった状況でサル痘が世界中で感染拡大している事態に危機感を強めてまいりましたが、ついにWHOが「緊急事態」を発令しました。
以前の記事において、サル痘の初めての感染者が確認される半年以上前に、ビル・ゲイツらが出資してきた核脅威イニシアチブ(NTI)とミュンヘン安全保障会議(MSC)の共同のシミュレーションにおいて、サル痘パンデミックに関するシミュレーションが作成されていたことを紹介しましたが、今のところ、この”計画通り”に感染が着実に拡がってきていますね。

当サイトは、新型コロナ危機もこのサル痘と同じく、グローバル資本勢力によって引き起こされた「プランデミック」であると疑ってきたけど、こうした全体の状況を俯瞰しても、「たまたまだろう」「こんなの偶然に決まっている」という人がいるのであれば、残念ながらこの先の”修羅場”を生き延びることは難しいだろう。
また、世界中でかつてなかったまでにサル痘の感染者が増加しているのも、新型コロナワクチンによって多くの人々の免疫機能が大きく低下していることと何らかの関係があるのかもしれないし、二つの感染症やワクチンがゆるやかかつ有機的に繋がっていることも考えられる。

これまでも、グローバル支配層は、自分たちが計画し引き起こそうとしている様々な”パニック”について、多くの媒体を通じてさりげなくこれを”予告”し、無意識のうちに多くの人々の脳裏に刷り込む手法を用いてきたけど、こうした類の洗脳手法を「予測プログラミング」という。


これらの過去の事例を参照すると、今回のビル・ゲイツらによって作られたシミュレーションも「予測プログラミング」の一種であり、意図的にこれらをネット上に公開することで、多くの人の不安や恐怖を惹起させ、市民同士で激しく論争させたりさらに深く分断させる狙いがあることがうかがえます。

とにかくも、現時点で言えることは、グローバル支配層は新型コロナパニックの次に「サル痘パニック」を用意しており、これを世界中で流行させつつ、「新しい（奴隷監視）ワクチン」を全世界の人々に打たせようとしている可能性があるということだ。
今回のWHOの「緊急事態宣言」を受けて、日本政府がサル痘に関する対策会議を開くことになったみたいだけど、現在の岸田政権が完全なる”隷米体制”に堕してしまっている中、日本国内においてもこのウイルスが拡散され、大きく流行していく懸念がある。

折しも、日本国内に米CDCの支部が創設されてしまいましたし、コロナの最新株に加えてサル痘パニックまでもが引き起こされた場合、いよいよ、社会秩序が本格的に崩壊していく可能性があります。
さらに、WHOが、各国の法律の上位に位置する「パンデミック条約」の発効を準備している中で、これが実際に批准されてしまうと、各国で非常に強権的かつ独裁的な感染予防対策やワクチン政策が行なわれるようになり、これ自体が、「地球規模の民主主義システムの完全な終焉」を意味するものになるでしょう。

●過去参考記事：
【すごい】埼玉選挙区から出馬の高橋やすし氏が話題に！（奴隷化）ワクチン＆改憲に反対！「WHOはゲイツ財団の資金で賄われている民間機関」「現在の日本は民間資本勢力にコントロールされている」

うむ。
このようなヤバい条約を発効させないためにも、グローバル支配層によるプランデミックや民衆洗脳技術のカラクリを多くの人々が知っていく必要があるし、個々人の間においても、この先のグローバル支配層による「様々な攻撃」を想定して、出来る限りの自己防衛策（人口密度が低い地域への移住や自給自足体制の構築など）を講じていくことも重要なのではないかな。

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