「東京五輪中止」に関する本間龍氏へのインタビューをTBSがドタキャン!「東京五輪関連情報」は電通・政府が徹底的に監視&情報統制している現実!

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どんなにゅーす?

・「IOCが東京五輪の中止を決断し、日本側に通達した」とのスクープを報じた元博報堂の作家・本間龍氏が、TBS「あさチャン」から東京五輪中止に関するインタビュー出演をドタキャンされたことを明らかに。ネット上では、その裏側や背景について様々な声が上がっている。

本間龍「東京五輪開催は99%あり得ない。早く中止決断を」
スポンサー企業に名を連ねた新聞社に五輪監視は不可能だ

「もうやれないだろう」「それどころではない」

多くの人が内心そう思っているのではないか。

東京五輪・パラリンピックの延期決定からそろそろ半年。人々の会話から五輪の話題はもはや消えつつある。コロナ禍が経済と国民生活を蝕み続けるなか、なお数千億円の追加費用を投じ五輪を開催する正当性への疑問は膨らむばかりだ。

それでも国、東京都、大会組織委員会は、五輪を景気浮揚策にすると意気込み来夏の開催に突き進んでいる。

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まだ日本中に五輪への「期待」が充満していたころから東京五輪に反対してきた作家の本間龍さんは、いまあらためて「早々に中止の決断をすべきだ」と訴えている。

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――IOCと日本側は「簡素化」について話し合いを進めていますが、報道によれば、開閉会式の縮小にはIOCは否定的とのことです。簡素化の内容にもよりますが、どうなるにせよ、延期による追加費用は3千億円とも5千億円とも言われています。

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コロナ対策は「簡素化」の真逆をいくものです。選手村専用の感染検査態勢や機器等の準備、選手や関係者専用の病院と語学力のある医療従事者の確保、各会場やバックヤードでの検温器や空気清浄機、扇風機などの設置、その運用のためのマンパワーの確保……こうした対策費を上乗せすれば、追加支出が5千億円程度で済むとはとても思えません。

組織委はいまスポンサー企業への協賛金追加拠出を要請し始めていますが、組織委だけで負担しきれない追加費用は、一義的に開催都市の東京都が支払うことになります。つまり都民の税金で穴埋めするわけです。

――戦後最大とも言われる経済危機で、都はリーマン・ショック時の1860億円を大幅に上回る8千億円規模の緊急対策を発表しました。一方で財政調整基金は底を突きかけ、税収は1~2兆円の減収が予想されています。

明日の生活に困っている人がこれだけ発生しているのに、さらに数千億円も投じることが、都民や国民に理解されるでしょうか。

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でもこのまま来夏の開催にこだわれば、「簡素化」の反対の巨額支出が発生し、「安心安全」とは反対の感染拡大への不安が高まることは、小学生にでもわかることじゃないでしょうか。

それなのに、組織委も都も国も「予防措置を講ずればなんとか開催できるかも」「ワクチン開発が間に合うかもしれない」と期待を抱き、会場の賃貸料や組織委の人件費など莫大な出費を続けています。IOCはIOCで「2021年夏にこだわったのは日本だ」とすでに責任回避の予防線を張っています。

あらゆる判断材料が「中止」を示している。いたずらに決断を先延ばして淡い希望を抱かせるのは、世界中のアスリートに対しても失礼です。早々に撤退の判断をすべきでしょう。

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【論座 2020.9.27.】

「東京五輪に関する情報」にますます神経をとがらせる電通&日本政府!大手マスコミ(新聞・テレビ)も「最も重要かつ有益な情報」を全面的にシャットダウン!

これまでも東京五輪の腐敗を徹底的に追及してきた、元博報堂の作家・本間龍氏がTBS「あさチャン!」からインタビュー出演をドタキャンされたことを明らかにされました。
恐らく、電通や日本政府関連筋から圧力がかかったことが推測されますが、(海外では本格的なコロナ危機の第二波が襲来している中で)誰がどう考えても、すでに東京五輪の開催は実質的に不可能になっているといえるでしょう。

上の論座のインタビュー記事においても、本間龍氏は非常にまっとうな見解を語っているけど、ここまで新型コロナ危機が世界で深刻化している中、これでも強引に東京五輪開催となれば、コロナウイルス対策関連費が凄まじい額に膨れ上がることは間違いないうえに、さらには、アスリートにとっても「練習や予選どころではない」というのが現状だ。

そういう意味でも、本来であれば(国民やアスリートの健康や生命、コスト面などを優先的に考えるのなら)マスメディアが主体となって「東京五輪は中止すべき」といった意見が多数出てくるのが当たり前だと思うんだけど…実際はこれとは正反対なのが現状だ。
これというのも、大手マスコミそのものが、東京五輪の利権を本格的に享受している側であることが影響しており、さらには、五輪利権のトップに位置している電通や日本政府が徹底的な情報統制を行なっている現状がある。

つい先日に、菅総理が国会の所信表明演説で「来年の夏、人類がウイルスに打ち勝った証しとして、東京大会を開催する決意だ」などとのたまっていたけど、つまりは、すでにIOCが中止を通達していたとしても、日本政府は当面の間この情報を隠し続けるつもりか、今でもなお日本側はIOC側からの通達を受け入れず、何とか強引に開催するように色々とごねている可能性もありそうだ。

そのように考えると、「あさチャン!」での本間氏へのインタビューが突如中止になったのも「当然」という気がしてきますね…。
とにかくも、電通や日本政府は、東京五輪に関する「本当の情報」は徹底して覆い隠すつもりであり、さらには、国民の健康や生命、そして経済面(税金の節制)を優先する気はさらさらないということでしょう。

東京五輪については、招致の段階から(「温暖で理想的な気候」やら「アンダーコントロール」やら)詐欺レベルのウソが横行してきたし、まさに、史上まれに見るほどのどす黒いカネと欲望にまみれた五輪と言ってもいいのではないかな。
どうやら、公式レベルで国民に「本当の情報」が出されることはもうしばらく先みたいだし、東京五輪を通じて、新聞・マスコミの信用性もかつてないまでに堕落してしまったと言えそうだ。

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