どんなにゅーす？
・調査会社や報道機関が行なっている世論調査について、公開されている電話番号にこっちから電話をかけても答えられることが判明。さらには、最後まで回答した人のみがサンプルとして有効になることから、これらのシステムを熟知している勢力が組織的に支持率を操作している疑いが強まっている。
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世論調査の番号に自ら電話すれば参加できる？不信感広がるも… 運営元「意図的変動」を否定
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■調査会社から電話していない人の回答は「集計前に削除」
電話による世論調査を巡っては6月下旬、内閣支持率を測る世論調査の番号に自ら電話したところ、参加できたとするX投稿が拡散した。その後、グリーン・シップの「GS調査センター」が公開する電話番号にも注目が集まり、同番号に発信するとショートメッセージを受信し、アンケートに回答できたとする投稿も広がった。
ひろゆきこと実業家の西村博之氏も29日、「GS調査センター」から届いたショートメッセージの画面を紹介したX投稿に言及し、「世論調査の電話番号に自分から掛ければ、誰でも参加出来る。世論調査の仕組みとしては間違ってるのでは？」とXで批判した。
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調査は主にスマートフォンを対象にし、対象者を無作為に抽出。まず音声で協力を依頼し、承諾した人に対し、ショートメッセージを通じたアンケートなどで回答を求めているという。
こうした中、運営会社のグリーン・シップが30日、「GS調査センターが実施している内閣支持率調査について」と題するお知らせを掲載した。
「当社から電話をかけていない方の回答や同一電話番号の複数の回答に関しては、集計前に削除しておりますので、意図的に調査結果を変動させることは不可能になっております」
これが、世論調査のからくりの正体だ。
GS調査センターのスマートフォン調査は、電話で調査協力を依頼し、承諾した人にSMSでURLを送り、そこからWEBアンケートに回答する仕組みになっている。
一見すると、普通の世論調査に見える。
しかし問題は、誰が最後まで回答するのかだ。… https://t.co/mZxlWJLRbv pic.twitter.com/9uJzGMzhqR— Keepon (@sincoscossin) June 29, 2026
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最初に政権支持を聞きますが、そのあと10問から、多い時は20問以上の質問があります。
全問答えないとサンプルになりません。
電話の場合は支持しないと答えると向こうから電話をきることもあります。
質問が多いと、忙しい人、政治に関心があまりない人は離脱していきます。…— 新地球@相互支援フォロバ100 #MGWV (@aichikyu369) June 30, 2026
具体的にありがとうございます。
この世論調査の問題は、最後まで残った人がサンプルになるので、当然偏りが生まれるということですね。
そもそも、自発的に回答できる時点で、世論調査の意味がないと思います。— Keepon (@sincoscossin) June 30, 2026
高支持率を作れるんですね…
号令がかかるんでしょうね…
やはり世論調査結果というか世論操作結果を信じなくていいんだなぁと安心したような😅、空恐ろしくも感じました😓#世論調査でなく世論操作
— 砂漠の… (@v2qSRd4FaO2O1Eh) June 30, 2026
スマホ農園でSNSの情報工作ができることが明らかになりましたが、世論調査も同様でしょうね。回答できたという検証報告がたくさん出ていますし、すくなくとも、「無作為に選ばれた人が回答する調査」という前提は崩れたと思います。
— Keepon (@sincoscossin) June 30, 2026
最初に政権支持を聞きますが、そのあと10問から、多い時は20問以上の質問があります。
全問答えないとサンプルになりません。
電話の場合は支持しないと答えると向こうから電話をきることもあります。
質問が多いと、忙しい人、政治に関心があまりない人は離脱していきます。…— 新地球@相互支援フォロバ100 #MGWV (@aichikyu369) June 30, 2026
keeponさんのからくりを読み怪訝なことを思いました。
数年前息子のスマホにこの会社から世論調査があって。息子は山本太郎さんの街宣観てれいわを応援してるので「れいわ支持」と押したところ、その後、二度と調査は来ないそうです
不都合な政党支持の番号は削除し再依頼しない仕組みは簡単に作れそう https://t.co/ZbdvTFcd6D— もりんが (@moringa9834) June 30, 2026
内閣支持率は、事前に知らされた番号に電話をかければ、誰でも複数回、回答が可能で、
誹謗中傷動画は、業者に頼めば一日に200本製造・拡散が可能で、
製造した動画は、スマホ農場を使えば6分で100万回表示ができ、また30分で1000以上の「いいね」を付ける事が可能で、…
— 参議院議員田島まいこ｜愛知県｜元国連職員 (@maiko_tajima) July 1, 2026
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各機関が行なっている世論調査は、自分からかけても答えられる上に（たくさんある質問を）最後まで答えた人のみが有効になるシステム！→このシステムを理解している勢力が組織的に恣意的に操作している疑いが浮上！
6月6日（土）、7日（日） JNN/TBS世論調査実施のお知らせ 電話番号は0120-501-977 / 0120-567-035
■6月6日（土）、7日（日）に電話による世論調査を実施
ＪＮＮ（ＴＢＳ系全国28局のニュースネットワーク）では6月6日（土）、7日（日）に電話による世論調査を実施します。コンピューターで無作為に数字を組み合わせ作成した電話番号（固定・携帯）にオペレーターが電話します。ご協力をお願いします。以下の電話番号からおかけします。調査日以外にかけても繋がりません。
0120-501-977（0120501977）
0120-567-035（0120567035）ＴＢＳテレビ報道局政治部 世論調査担当
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【よくあるご質問】
Ｑ．どうして電話番号がわかったのか。
Ａ．多くの方にご協力頂くために、コンピューターで数字を組み合わせた番号におかけしております。特別な名簿を使ったわけではなく、お名前やご住所は一切わかりません。またコンピューターで無作為に組み合わせた番号のため、固定電話の場合は、法人や事務所、飲食店などの店舗にかかってしまう可能性があります。一般世帯を対象にしていますので、その場合は調査対象とはなりません。～省略～
世論調査の「壮大な闇」が少しずつ明るみに出てきたといえるかもしれません。
調査会社やマスコミなどが行なっている世論調査について、公開されている電話番号に自分から電話をかけても答えることが出来ることが話題になっていますが、これらの調査は（たくさんある質問を）最後まで答えた人のみが有効になるシステムになっているとのこと。
要するに、これらのシステムを熟知していれば、組織的に恣意的に操作を行なうことが出来るというわけです。
GS調査会社の世論調査は、自分から電話をかけても答えることが出来るみたいだし、上のTBSの世論調査の記事も「下の電話番号からおかけします。調査日以外にかけても繋がりません。」と書かれているので、調査日に自分から電話をかければ繋がるということだろう。
あっ！これ見てください…っ！
上のTBS世論調査のページですが、今再び確認してみると、「以下の電話番号からおかけします。この番号にかけていただいても調査にご参加いただくことはできません。」と書き換えられています！
ネット上でこの問題が大拡散されていること受けて、大慌てで文言を書き換えたみたいです。
ほんとだ！
すでに魚拓が取られているので、今頃隠ぺいしても後の祭りだし、TBS側が「これはまずい！」と慌てて書き換えたことで疑惑がより濃厚となった。
（つまり、この実態がバレる前までは、自分からかけた回答も有効なサンプルになっていたということだろう。）
現在露見している状況を総合すると、世論調査を操作する手口は以下の通りだ。
●常時各マスコミや調査会社のスケジュールをチェックし、世論調査が行なわれる日に一斉に自分たちから電話をかけて世論調査の設問に全員が最後まで答える。
無作為に電話をかけた相手は、ほとんどすぐに電話を切る上に、（政権を支持するかどうかなどの）最初の数問でかったるくなりほとんど離脱するので、結果、世論調査のシステムを熟知している「特定の組織」による意向が全面的に反映される…というわけだ。
大手機関の世論調査のほとんどが数百から一千以下の回答数ですので、小規模の「電話農場」だけで十分に恣意的に操作をすることが可能です！
歴代の政権と比べても、高市政権の支持率が明らかにバグっている一方で、石破政権の支持率は逆に異常なまでに低かった。
統一教会などが組織的な「電話農場」を運営しているとすれば、米イスラエル（シオニスト支配層）に忠実な売国傀儡政権の支持率を恣意的にブーストさせることが可能なら、米イスラエルに反抗的な（自立志向が強い）まともな愛国政権の支持率を恣意的に大幅に低下させることも思いのままだ。
TBSやフジなどは民主主義国家では有り得ないほどの異常な高支持率が続いている一方で、毎日新聞などではこれらと比べて20ポイントほど低い数値が報じられています。
異常に高い支持率が出ている機関においては「電話農場」の手口が行なわれている可能性が高そうですし、少なくとも、もはやこの国における世論調査の信頼性は（今回の問題発覚によって）完全に破綻したというべきでしょう。
そうだとすれば、各地方選挙で自民候補がことごとく負けまくっているのも当然のことだし、多くの不可解で不自然な点についても説明がつく。
この国においては、マスコミの報道姿勢は世論調査の結果如何によって流動しており、要するに、政権支持率が非常に高いと政権に全面的に阿り、支持率がどんどん低下すると一転して批判的なスタンスにすり替わる。
サイト開設以降一貫して述べてきた通り、この国における大手マスコミなどの世論調査は、グローバル支配層によって形作られた数多くある「愚民化洗脳ツール」の一つであり、（日本の政治を動かし支配しているといっても過言ではない）世論調査の闇やペテンを徹底的に暴き白日の下に晒していくことが必要だ。
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