どんなにゅーす？
・日頃から国際銀行家や軍産複合体と癒着するマスメディアを強く非難し続けてきたトランプ大統領に対し、全米のマスコミ350紙が一斉にトランプ大統領を非難するキャンペーンを開始している。
・この動きについて、日本の大手マスコミも積極的に報じており、米メディアと横並びでトランプ氏を非難するキャンペーンを再開し始めている。
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全米３５０紙、トランプ大統領のメディア攻撃を一斉非難
ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 全米の新聞約３５０紙が１６日、報道の自由を掲げ、トランプ大統領のメディア攻撃を非難する社説を一斉に掲載した。
社説の一斉掲載はボストン・グローブ紙が提案し、各地の新聞が呼びかけに応じてそれぞれ独自の社説を展開した。グローブ紙は「これは反トランプのプロジェクトではなく、報道を守るためのもの」と強調している。
トランプ大統領がジャーナリストを「国民の敵」と形容したことに対しては、ニューメキシコ州ベレンの地方紙が、「我々は敵ではなく国民だ」と反論。アーカンソー州クリントンの地方紙は、「そうした言葉は決して容認できず、決定的に間違っている」と断じた。
オハイオ州アセンズの新聞は、地方自治体などもトランプ大統領に刺激されて攻撃に乗り出す事例が増えていると指摘し、ミネソタ州ベンソンの新聞は「ジャーナリストに対する攻撃は暴力を招く」とする社説を掲載した。
こうした社説は同日、ラジオ局やテレビ局も数局が放映した。
一方、トランプ大統領を支持する陣営や一部のメディアからは、一斉攻撃とも受け止められる社説に対して批判の声も上がっている。
サンフランシスコ・クロニクルの論説では、「メディアが足並みをそろえて反論するのは、トランプ発言の思うつぼ」だと述べ、「（トランプ大統領は）きょうの社説を理由に、これからは重大な事実に基づくニュース記事の信頼をおとしめようとするだろう」と予想した。
ニューヨーク・タイムズは、参加した新聞の一覧を掲載し、一部の内容を紹介。自らの社説では、「自分の気に入らない事実を『偽ニュース』だと主張することは、民主主義の根源を危険にさらす」と指摘している。
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米国内でトランプ氏に対するマスコミのネガティブキャンペーンが再開！
出典：CNN
歴史的な米朝首脳会談の実現などで、一時期はノーベル平和賞候補ともいわれていたトランプさんが、何だかまたまた、アメリカのマスコミが総動員でネガティブキャンペーンを再開し始めたみたいね。
トランプさんが、国際銀行家や軍産複合体と強く結びついてきた大手マスメディアを強烈に非難してきたことは今に始まったことじゃないけど、またしてもアンチ・トランプのソロス（ヒラリー、オバマ）陣営が暴れ出したのかしら？
今回の一斉キャンペーンを企画したのは、ニューヨーク・タイムズの子会社であるボストン・グローブだったらしく、やはりこの背後には、トランプ氏が進めるプーチン・ロシアとの関係改善を激しく忌み嫌っているシオニスト勢力が控えていることを疑うのがいいだろう。
シオニスト系資本は、プーチン大統領が（ロシア国内で隠然と権力を放ち、ロシアの政財界を支配していた）オリガルヒを初めとするユダヤ系巨大財閥を徹底的に追い出す政策を遂行したことに、強い恨みと怒りを持っており、これが、米国内のマスコミにおいての激しいロシア敵視思想に繋がっている。
こうしたアンチ・トランプキャンペーンをプロデュースしているのが、資本家ジョージ・ソロスをはじめとしたユダヤ系経済界やこれと癒着する政治勢力であり、これら勢力がトランプ氏の「ロシア・ゲート疑惑」をしきりに盛り上げ、ロシアとの関係破綻の先にある、米露の軍事危機とプーチン失脚を背後で推し進めていることで、米国内の不安定化を大きく促進している状況だ。
そういう視点で見てみると、今回の米マスコミによる「トランプ一斉攻撃キャンペーン」は、単に「民主主義を守るための良心的なマスコミの動き」だけで片付けられるような単純な話じゃないってことね。
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米ネット界で話題の「Q」に対しても、メディアは揃ってネガティブキャンペーン！
米メディアが総攻撃する「Q」とは 陰謀説かトランプ政権の真相か
アメリカでは中間選挙に向けて、「Q現象」は広がりを見せている。8月1日にフロリダ州で行われたトランプ氏の支持者集会に「我々はQだ」というプラカードを掲げた支持者の姿があった。一方、8月はじめ、ほとんどの米メディアが「Q」を批判する報道を展開した。
Qと名乗る人物は、昨年10月からネット掲示板で政府内部の情報について投稿している。Qとその支持者を、メディアは「匿名（Anonymous、アノニマス）」の略記「Anon」と組み合わせて「QAnon（キューエーノン）」と名付けている。
Qは、トランプ政権がどのようにホワイトハウス内の腐敗一掃に尽力しているかを書き込み続けている。
「トランプは、軍から大統領になるように依頼された人物だ。彼の役割は、根底から腐っているワシントン政界を本格的に浄化することである。」
「ロシアゲートでトランプ政権を摘発しているロバート・モラー特別検察官、実はトランプ陣営の仲間だ。モラーはロシアゲートの捜査対象を民主党にまで拡大し、民主、共和両陣営の本格的な捜査と摘発を開始した。」
「ホワイトハウスの中は混乱していない。トランプの意図通りうまくやっている」」
Qの投稿は大きな支持を集めている。6月28日、タイム誌はQをインターネットで最も影響力のある25人の1人に挙げた。
Qについて、ほとんどの米メディアはネガティブであり、「陰謀論」との見方で報じている。ワシントン・ポスト紙は「混乱を呼ぶ陰謀カルトだ」とまで呼び、糾弾した。
～省略～
Qの投稿は、日本の匿名掲示板「2ちゃんねる」を管理する運営会社により2013年に開設された英語の匿名掲示板「8chan」でみることができる。このサイトでは、投稿者の情報は暗号化され、誰でも自由な議論が可能となっている。 Qは、歴史から現在にいたる政治腐敗について言及している。また、トランプ政権がいかにこの腐敗を除去するために取り組んでいるかの分析と見方を伝えている。
米国社会では2017年頃から、国民投票で勝利し大統領の座についてドナルド・トランプ氏だが、彼を受け入れようとしないホワイトハウスの離反勢力があると、トランプ支持層や保守メディアが指摘する。
一部の官僚、FBIやCIAなどの諜報機関が、大統領に反して政策を作り出す状態を「ディープ・ステート（裏の政府）」と呼ぶ。50年代のアイゼンハワー政権に誕生した言葉だ。
Qの投稿は2017年10月に始まった。Qは、トランプ大統領政権の「ディープ・ステート」は諜報機関と腐敗組織、軍事諜報機関及びその連携者との戦いであると指摘した。サザー氏は、Qの投稿が事実ならば、トランプ候補が選挙期間中に繰り返していた「首都ワシントンに溜まったヘドロをかき出す」という腐敗一掃の姿勢と一致すると述べた。
「2016年と2017年の米国は、ドナルド・トランプ氏と共に、不正な諜報機関とはもう共に歩めないと決断するチャンスの到来期だった。この機会が失われ始めた時、Qは現れて、大衆に警告を発した」サザー氏は分析する。
また、米国のネット界では、「トランプ氏は、腐敗した米国内の”ディープ・ステート”と激しく戦っている」と語る、「Q」という匿名の投稿者が大きく話題になっており、一般市民の間で支持が増えていては、大手マスコミが一斉に「Q」を「陰謀論のカルト」などと非難するキャンペーンを行なっているようだね。
（背後にキッシンジャーらが控えている）トランプ氏を変に神格化してしまうのはどうかとは思うけど、すでにアメリカ国民の間では、米国内に「ディープ・ステート」が長年隠然と存在し続けてきたことは”常識”になりつつあり、これを「カルト的な陰謀論」と否定し続けているマスコミに対する不信感が極限まで高まっている現状をうかがい知ることが出来るね。
日本のマスコミも、「Q」の存在を面白おかしく揶揄しては、トランプ氏や支持者による「マスコミは軍事や金融などの巨大資本家にコントロールされている」との主張を「おかしな陰謀論」として呆れるように報じているわね。
日本国内ではいまだにマスコミの表面的な報道を鵜呑みにする人も多いけど、そんな中でも、安倍官邸にコントロールされながら、報道の自由度がかつてなかったまでに低下し続けている日本のマスコミに対する不信感や怒りは日本国民の間でも着実に広がりつつある状況だわ。
大手のマスメディアと広告代理店が、軍産複合体や巨大投資家の利益のために「数々の悲劇の戦争」を引き起こしてきたことは紛れもない事実であり、きちんとした論拠も示さずに、トランプ氏や支持者の主張を「おバカな陰謀論」と一笑に付している、日本のマスコミそのものが全く信頼に値しないのは言うまでもないことだ。
本来であれば多様で自由な言論や表現を用い、自由でしがらみのない環境で「権力の腐敗」を伝えることがマスメディアの本来の役割であるにもかかわらず、今回のように一斉にキャンペーンを張り、横一列でトランプ政権を痛烈に非難するマスメディアの動きは、一種の「民衆扇動」に近いものであり、これはかつての民主党政権下での日本のマスコミの動きともどことなく似ている。
巨大な企業体であるマスメディアが「民主主義のために戦う！」などのお題目でキャンペーンを張っている動きに対し、「この裏側に何が潜んでいるのか？」を考える方がいいのと、米国内の政治や経済やマスコミ界も、日本人が想像している以上に激しく腐敗し、様々な「黒い勢力」が蠢いている現実を認識した方がいいね。
一旦は勢力が弱まったように見えるものの、強烈なロシア敵視の好戦的なシオニスト勢力もまだまだ激しく動き回っている様子が見られるし、アメリカ国内も色々と危うい動きが見え隠れしているわね。
ひょんなきっかけでいつ暴発するかも分からないし、今後のアンチ・トランプキャンペーンの行方を見守っていこうと思うわ。
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