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【世論操作】読売新聞の都民への世論調査、「五輪賛成」の声が急増!約半数(49%)が「賛成」に(反対は48%)!世界支配層による「五輪強行」の流れ受け、大手マスコミも「帳尻合わせ」を開始か!

【世論操作】読売新聞の都民への世論調査、「五輪賛成」の声が急増!約半数(49%)が「賛成」に(反対は48%)!世界支配層による「五輪強行」の流れ受け、大手マスコミも「帳尻合わせ」を開始か!
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どんなにゅーす?

・2021年5月28~30日、読売新聞が東京都民を対象に電話世論調査を実施。その結果、これまで「東京五輪の中止や延期を求める声」が大多数に上っていた情勢が一気に変化。五輪開催に賛成する声がおよそ半数(49%)に達し、中止を求める声(48%)を上回った

・IOCの幹部が「アルマゲドンが起こらない限り東京五輪は開催される」「日本国民も開催されれはどうせ喜ぶ」などといった日本を植民地扱いしているかのような「五輪ゴリ押し」のメッセージを発している中、この大手マスコミ世論調査結果の「突然の変化」にネット上では疑念の声が噴出。恣意的な誘導質問や数字の不正な操作が行なわれたことを疑う声が上がっている。

都議選の投票先「自民」最多30%、五輪「開催」「中止」は拮抗…読売世論調査

読売新聞社は東京都内の有権者を対象に、告示約1か月前となった都議選(6月25日告示、7月4日投開票)の世論調査(電話方式)を実施した。政党別の投票先では、自民党が最多の30%で、都議会第1党の地域政党「都民ファーストの会」は11%にとどまった。立憲民主党は8%、公明党は7%、共産党は6%で、無回答は25%だった。

~省略~

調査は28~30日、東京都を対象に、無作為に作成した番号に電話をかける方法で実施。有権者在住が判明した1607世帯の中から1001人の回答を得た。回答率62%。

今回の東京都民への世論調査では、開幕まで2か月を切った東京五輪・パラリンピックについて望ましい対応も聞いた。「観客数を制限して開催する」(25%)、「観客を入れずに開催する」(24%)を合わせると、開催を支持するのは49%で、「中止する」の48%と拮抗した。

~省略~

【読売新聞 2021.5.31.】

五輪の事前合宿 ソフトボール豪代表1日に来日 群馬 太田

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ソフトボールのオーストラリア代表は東京オリンピック・パラリンピックのホストタウンとなっている群馬県太田市で大会に向けた事前合宿を行います。
太田市によりますと1日、選手やスタッフおよそ30人が来日して大会直前の7月中旬まで滞在し、1か月半にわたって市内の野球場を拠点に練習するということです。
ホストタウンの事務局を務める内閣官房などによりますと、新型コロナの感染拡大で東京大会の延期が決まって以降、海外のチームが事前合宿のために来日するのは初めてです。
市によりますと選手やスタッフ全員が来日前にワクチンの接種を済ませていて、滞在期間中も毎日、PCR検査を実施するということです。

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【NHK NEWS WEB 2021.5.30.】

IOC幹部による「日本国民蹂躙発言」まで飛び出した中、突如日本国民が「五輪賛成」に方針転換!?大手マスコミも1%の意向に合わせて「世論操作」を激化か?

毎度おかしな数字が出てくる日本の大手マスコミの世論調査だけど、これはまたかなり奇妙な結果だわっ!!
ついこの前まで、各社の世論調査で「東京五輪の反対」を求める声が圧倒的多数の状態が続いていた上に、5月22、23日に行なわれた東京新聞と東京MXテレビとJX通信社による都民への合同調査では、東京五輪の中止を求める声が60%を超えていて、開催に賛成する声は30%未満だったのに、(調査方法も「無作為に電話をかける」やり方でほとんど同じなのに)どうして急にこんなにも全然違った数字が出されるのよっ!?

なんせ、グローバル諜報機関直属の読売新聞の世論調査だからね。
これは、菅政権だけでなく、IOCの連中(グローバル支配層)までもが「何が何でも東京五輪を強行開催させる」との意向を強く世界中に発信していることを受けて、日本の大手マスコミも、(日本国民も大方開催に賛成している)という世論を作り出す、いわゆる「帳尻合わせ」を始めた可能性が高そうだね。

一般的な常識や行動学の観点で考えると、IOCの幹部が「菅総理が中止を求めても五輪は開催されるし、それは個人の意見に過ぎない」「日本国民はただ”嫌だ”といいたいだけではないか?」「国民も五輪が開催されればどうせ喜ぶだろう」と、ここまで国民を根底からバカにする(けんかを売っている)発言を繰り返しているのだから、普通は(これまで賛成する考えを持っていた国民までもが)ますます強く反発し「五輪反対」の声をあげるものだし、人間(猫などの動物もそうだけど)というのは、「こうしないとダメだ」などと上から理不尽な命令をされればされるほど、強いストレスを抱えたり、より強固に反発し抵抗するのが(自らの意見や自立した精神を持っている)正常な行動パターンであるはずだ。

つまり、(ここまでIOCの連中に根底から軽蔑されている中で)こうした1%の支配層による「東京五輪ゴリ押し」姿勢に影響を受けて、急に開催に賛成する意見に変化したのであれば、これはかなり病的かつ深刻な「奴隷思考」におかされているということであり、この調査結果が本当であれば、相当に異常な「洗脳状態」におかれているということだ。

これまで大多数の国民が東京五輪に反対していたにもかかわらず、IOCによる「大人しく俺らの意向に従え」と言ってるも同然の「日本軽蔑発言」や「五輪ゴリ押し宣言」によってここまで急激に「五輪賛成」に意見が傾くなんて、普通じゃ考えられないし、この前の東京新聞らによる調査結果を踏まえても、やっぱり、どう考えても今回の世論調査は、かなり露骨に国民世論を捻じ曲げた大々的な「世論操作」である疑いが強そうだわっ!

この調子だと、読売に続いて他の大手メディアも追随して本格的な「世論操作」に入っていく可能性が高そうだね。
最新のニュースによると、豪のソフトボールチームが東京五輪出場のために”一番乗り”で日本に向けて母国を出発したみたいだけど、1%のグローバル支配層は「日本国民の世論を大々的に捏造してでも、とにかく東京五輪を何が何でも強行開催させる」という、「かなり強引で過激なシナリオ」を実行しようとしていることがうかがえる今回の調査結果と言えそうだ。

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