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【米大統領選】ネバダ州の郵便投票、サンプル調査のうち3％が不正票だったことが判明！ジョージア州集計所の監視カメラには、スーツケースから「大量の投票用紙」を取り出す様子が！

【米大統領選】ネバダ州の郵便投票、サンプル調査のうち3％が不正票だったことが判明！ジョージア州集計所の監視カメラには、スーツケースから「大量の投票用紙」を取り出す様子が！
      

どんなにゅーす？

・米大統領選で大規模な不正が行なわれたとして、トランプ政権が各地で大々的な訴訟を起こしている中、不正な投票の操作が行なわれたと思われる疑わしい物証が次々と明らかになっている。

・「Baselice and Associates」が行なった調査によると、ネバダ州において、郵便投票上の有権者一人ひとりに電話をかけ、大統領選で投票を行ったかどうかなどの質問をしたところ、サンプル調査した1440票のうちの3％の票は、投票用紙に記載された人物とは別の人物によって投じられたものだったことが分かったという。

・さらに、トランプ大統領の弁護団は、ジョージア州の集計所に設置された監視カメラにおいて、投票日の夜に監視員を開票所から帰した後、その後も開票作業が続行され、大量の票が入った複数のスーツケースがテーブルの下から引き出される様子を記録した映像を公開。この他にも、選挙のおよそ1か月前に、ドミニオン投票機の親会社に中国企業が418億円以上出資していたことも判明しており、海外勢力も干渉する形で不正が行なわれたことを示唆する、極めて疑わしい事例が大量に浮上してきている。

ネバダ州で郵便投票をサンプル検査　3％が不正票と判明

ネバダ州で1440票の郵便投票を調査した結果、3％の票が不正票だと判明した。このうち2%の票は一度も投票用紙を郵便で受け取ったことのない有権者の票で、残りの1%は全く投票しなかった有権者の票だった。

この調査は「Baselice and Associates」によって行われ、ネバダ州のトランプ陣営の弁護団のために実施された。​同社は郵便投票上の有権者一人ひとりに電話をかけ、大統領選で投票を行ったかどうかなどの質問をした。​調査結果によると、3%の票は、投票用紙に記載された人物とは別の人物によって投じられたものだという。

トランプ陣営の弁護団は12月2日、記者に対してこの調査結果を発表した。弁護団はまた、ネバダ州カーソンシティでの訴訟の概要を説明した。​この訴訟の第一回の法廷審問は12月3日に行われた。

「Law v. Whitmer」と題する同訴訟で争点の中心となったのは、トランプ氏のチームが違法に投票されたと主張する票だ。​この中には、クラーク郡の13万票も含まれている。これらの票の署名は投票機によってのみ確認され、原告はこの投票機は正常に作動していなかったとしている。

原告側のデータサイエンティストは、さらに10万票の潜在的な不正票を発見した。その中には、州外の有権者から2万票、実在しない住所から8千票、そして商業住所や空き家からの1万5千票が含まれている。

～省略～

【大紀元 2020.12.4.】

ジョージア州集計所の監視カメラ　選挙監視員を帰宅させ開票続行　スーツケースから大量の隠し票

ドナルド・トランプ大統領の弁護団は3日、ジョージア州議会の公聴会で、集計所の監視カメラの映像を提示した。映像には、投票日の夜に監視員を開票所から帰した後、開票作業が続行され、大量の票が入った複数のスーツケースがテーブルの下から引き出される様子が映っている。

～省略～

12月3日の公聴会で、トランプ陣営の訴訟にボランティアとして参加している弁護士のジャッキー・ピック氏は、ジョージア州フルトン郡にあるステートファーム・アリーナの集計所から監視カメラの映像を入手したと述べた。

ピック氏は公聴会で、監視カメラの映像を次のように説明した：

投票日当日の11月3日午後10時頃、「三つ編みの金髪の女性」が集計員に対して集計を中止し、全員家に帰るように言った。これを受けて、共和党の監視員とメディアを含むほぼ全員が作業をやめて集計所を離れた。
しかし映像によると、4人の集計員は現場を離れることはなかった。彼らは共和党の監視員とメディアが離れるまで、スキャンエリアで待っていた。
他の人が全員現場を離れた午後11時頃、4人は監視が全くない中、票のスキャンを再開した。これはジョージア州とフルトン郡の法律に違反している。4人は午後11時から午前1時頃までのおよそ2時間、監視を受けずに票をスキャンし続けた。
監視員不在の間、残った集計員らは票の入った複数のスーツケースのような箱をテーブルの下から持ち出していた。他の時間帯の映像を検証した結果、通常の開票作業では、票はテーブルの下に置かれていないことが分かった。
映像を検証した結果、テーブルの下の複数のスーツケースは、マネージャーと思われるこの「三つ編みの金髪の女性」が投票日の午前8時22分頃にテーブルの下に置いたものだった。この「三つ編みの金髪の女性」も、監視員が離れた後に開票現場に残っている。これらの票がどこから来たのかは分かっていない。
これらの集計機は1台で1時間に3000票を処理できる。集計機3台が2時間作動していたとすると、監視員不在の間に処理した票は1万8000票となり、ジョージア州での選挙結果を覆すのに十分な数となる。
映像には午前1時頃に監視員が再び戻ってきたのも映っており、監視員らの宣誓供述書と一致している。

「監視員もいないのに、なぜ彼らは票を数え続けているのか？」とピック氏は述べた。

ドナルド・トランプ大統領はツイッターで、この映像は選挙詐欺を示す重要な証拠だと述べた。

「Wow！今ジョージア州で衝撃的な証言が行われている」とトランプ氏は書いた。「共和党員が大きな集計室から出るように強制され、民主党が票を水増しした。まだたくさん（証拠が）あるが、これだけでも簡単にこの州で勝利できる！」

～省略～

【大紀元 2020.12.4.】

中国企業、ドミニオン親会社に418億円以上出資　選挙1カ月前に=米メディア

米メディアinfowars12月1日付によると、米国証券取引委員会（SEC）の文書で、投票機製造および集計ソフト開発会社、ドミニオン（Dominion Voting Systems）は選挙開始の1カ月前、中国当局と深いつながりのある瑞銀証券（UBS Securities LLC）から4億ドル（約418億円）の出資を受け取っていたことが明らかになった。

米調査会社Austin Security and investigation Solutions（以下はオースティン社）はこのほど、ニューヨーク市マンハッタン地区にある金融会社、Staple Street Capital LLCについて調査を行った。Staple Street Capital LLCは2018年、ドミニオン社を買収した。

同調査は「2020年10月8日、Staple Street Capital LLCは米証券取引委員会に対して、フォームD（Form Dとは、米国証券取引委員会に対して提出する有価証券の募集に関する登録義務免除の申請書類）を提出した。（有価証券の）発行販売は4億ドル。発行側は瑞銀証券（UBS Securities）」と示した。

また、同調査では、2014年12月、Staple Street Capital LLCが瑞銀証券から2億ドル（約209億円）の出資を受け取ったこともある。

瑞銀証券は、中国北京市に本部を置く証券会社で、前身は、巨額の債務を抱えていた北京証券公司。

～省略～

ドミニオン社と瑞銀証券の関係は、バイデン氏を当選させるため、中国共産党政権が米国大統領選に介入し操作したとの指摘を裏付ける新たな証拠となった。

トランプ弁護団のリン・ウッド弁護士は2日、この調査について、「検証のための取り組みを行っている。これが事実であれば、共産主義者がわれわれの土地を奪い、私たちの政府を転覆させようとしているという他の証拠が確定できる」とツイッターに投稿した。

【大紀元 2020.12.3.】

出典：Twitter（@WeAreFriendAmi）

トランプ陣営、予想を上回る大量の有力な物証を次々公開！大手マスコミやグローバル企業、バイデン陣営はどこまで「不正はなかった」との主張をゴリ押しし続けるのか？

トランプ陣営が、想像を超えるほどの健闘ぶりを見せているわ。
これまでも、「いかに米国内の選挙で大々的な不正が横行してきたのか」をも暗に示唆しているけど、米国そのものの「壮大で深すぎる闇」を大きく暴いただけでも、トランプさんは本当によくやってくれたわね。

米政府だけでなく、共和党の内部でも「トランプ潰し」が行なわれてきた上に、司法関係者までもがその多くがグローバル資本勢力に取り込まれている以上、選挙結果そのものを覆すことが出来るかどうかはいまだに難しい情勢だけど、上のトランプ氏のメッセージはとても共感できるものだし、既得権勢力の壮大な不正と闇の一端を暴き、米国や世界に向けて大々的に問題提起しただけでも、かつての米大統領が誰もできなかったほどの、非常に大きな働きをしたと思うよ。

実際に、ここまで全米で本格的な調査と公聴会が行なわれては、（嘘をついたことが発覚した場合重大な刑罰を受ける）証人による数多くの宣誓証言が行なわれているというのに、これらの重大な事実を全く報じずに、いまだに「トランプ氏がおかしな妄想の下に悪あがきを続けている」「ようやく自らの負けを認め始めた」とばかり報じ続けている大手マスコミの悪辣さには、まさに吐き気を催しそうになってしまう。

ここまで、米大統領政府が一貫して公式に不正選挙の問題について詳しく発表している上に、（すべて紹介しきれないほどの）大量の物証がここまで次々と出てきているにもかかわらず、これでも「すべてが妄想」「フェイク」などと考えている人は相当”奇特な考え”の持ち主（＆脱却不能なまでに既存のマスコミに相当深く洗脳されている人）としか思えないんだけど、どうなんだろう。

改めて、もう一度伝えておこうと思うけど、グローバル資本勢力（巨大資本家）から巨額の資金提供を受けている大手マスメディア（メディア・コングロマリット）が、真に民衆にとって有益な報道を行なうことは、未来永劫有り得ないことだし、今の米国で起こっていること（徹底したトランプ叩き報道）は、日本の民主党政権が崩壊した時とほとんど同じようなことが行なわれているものと考えるのが最も自然だ。

バイデン陣営の背後には、巨大グローバル企業や大手マスコミ、大手SNSや巨大IT企業などが控えている上に、これら巨大企業体や米民主党と有機的に癒着している中国共産党が支援をしており、これら全ての「巨大な権力グループ」が（米国内の愛国系軍人や一部資本家から支援を受けてきた）トランプ氏の次期大統領を徹底阻止するために、かつてなかったほどの大規模な不正を行なった…という結論にたどり着くしかない。

そして、そうした実情をよく理解しているトランプ陣営は、あらかじめ「バイデン陣営が不正を行なう」ことを前提に様々な準備を行なってきたことで、想像を超えるほどの数多くの物証が出てきたということだし、これにより、既存マスコミの実態や欺瞞性もが本格的に露呈。
これら巨大マスメディアの信頼性がかつてなかったまでに失墜したのは間違いないし、米国政府そのもののに対する不信感も米国民間でかつてなかったまでに増大しているのは確実だ。

したがって、このまま強引にバイデン当選を確定させて、正式にバイデン政権が誕生したとしても、民衆からの信頼を一度も得ることなく、いずれさらなる重大な不正の証拠が暴露されることで短命で失脚する可能性が高そうですし、この先米国がますます混沌・混乱の渦に巻き込まれていくのはほぼ確実だわ。

どう考えても、トランプ政権が続いていく方が「世界の本格的な崩壊」を先延ばしに出来る可能性が高いし、どうにか、「タイムリミット」までに「最強かつ決定的な証拠」が複数暴露されることで、トランプ氏が再選することになれば本当にいいんだけど…果たしてどうなることか。

とにかく、既存のマスコミによる洗脳にかからないように十分に気を付けながら、トランプ陣営によるさらなる重大な証拠の暴露に期待するとしよう。

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