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【本性丸出し】IOCバッハ会長「最後のカウントダウンが始まった」「東京五輪の夢を実現するために誰もがいくらかの犠牲を払わないといけない」→共産小池氏「明らかに五輪憲章に違反する発言」

【本性丸出し】IOCバッハ会長「最後のカウントダウンが始まった」「東京五輪の夢を実現するために誰もがいくらかの犠牲を払わないといけない」→共産小池氏「明らかに五輪憲章に違反する発言」
      

どんなにゅーす？

・2021年5月22日、国際ホッケー連盟のオンライン総会にIOCバッハ会長が登場。その場で「東京がようやく間近に迫った今、最後のカウントダウンが始まった」と、どんな事態になろうとも東京五輪を強行することを断言、その上で「五輪の夢を実現するために、誰もがいくらかの犠牲を払わないといけない」と発言した。

・東京五輪の強行開催によってIOCが莫大な儲けを手にすることが指摘されている中、日本国民からは自らの金儲けのために日本国民に多大な犠牲を強いているバッハ会長への怒りの声が殺到。共産党の小池晃事務局長も「明らかに五輪憲章に反する発言ではないか」とツイートし、IOCの深刻な腐敗を強く批判した。

バッハ会長も五輪予定通り開催強調「最後のカウントダウン」コーツ氏発言を“後押し”

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長は２２日、国際ホッケー連盟のオンライン総会での声明で、７月２３日に開幕する東京五輪について、予定通り開催されると宣言した。「東京がようやく間近に迫った今、最後のカウントダウンが始まった。この困難な時期に、私たちはリカバリー、団結、多様性について、強いメッセージを送る必要があります。東京はトンネルの終わりに光を放つだろう」と主張し、「五輪の夢を実現するために誰もがいくらかの犠牲を払わないといけない。アスリートは間違いなく彼らの五輪の夢を実現することができます」と、語った。

～省略～

今回のバッハ会長の発言は、コーツ氏の発言を“後押し”したものとみられ、ホッケー強国のインドメディアは「バッハの発言はパンデミックによる非常事態が発生した場合でも東京五輪を開催するというＩＯＣのコーツ副会長の見解に続けて行われた。ＩＯＣのスタンスはコロナに見舞われた世界でもゲームを主催することを強調している」と、報じた。

【Yahoo!ニュース（デイリー） 2021.5.22.】

五輪のために日本は、東京は犠牲を払うべきなのか IOCバッハ会長の発言に反発相次ぐ 「今までで一番悪質」

～省略～

ツイッター上では「オリンピックは犠牲を払って開催するものなのか」「今までで一番悪質な発言では?　いくらかの犠牲って五輪のために多少人が死んでも仕方がないってことだよ」「明るい光なんてまったく見える気配がないけど」「ならバッハ会長自身は、一体どんな犠牲を払うんでしょうか?」など憤る声が相次いだ。

【中スポ 2021.5.23.】

出典：YouTube

IOCバッハ会長が、「日本人のへこたれない精神があれば東京五輪も乗り越えられる」に続き、「五輪のために誰もが犠牲を払わないといけない」と放言！東京五輪とは、グローバリストによる「真性デジタル奴隷社会実現」のシンボル！

もう、こいつら完全にもまともじゃないわっ！！
共産党の小池さんも「明らかに五輪憲章に反する発言」と指摘しているけど、いよいよ、日本国民を自分たちのカネ儲けや権力強化のための「使い捨て奴隷」同然としか見ていない本性を丸出しにしてきたわねっ！！

先の「日本人のへこたれない精神があれば東京五輪も乗り越えられる」や「大会が可能になるのは、日本人のユニークな粘り強さという精神、逆境に耐え抜く能力をもっているから」などといった発言も、一見すると日本国民を持ち上げているように見えるものの、その根底には日本国民を侮辱し見下げている本音が見え隠れしてたけど、いよいよ、その「本音」を隠さずに堂々と露呈させてきたね。

IOCそのものが欧州貴族（国際銀行家一族）と深い関わりを持つ組織だけど、こうした類の連中は、自分たちを「神に選ばれし者」と完全に勘違いしきっており、多くの一般市民を「ゴイム（家畜）」とみなしては、「家畜を上手に飼い慣らし、生命や富を思う存分吸い上げることで、地球上に平和と秩序がもたらされる」と信じ込んでいる。
彼らが信奉している”宗教”そのものがそうした性質を持っているし、単純に言えば、極めて野蛮で卑しい連中ということだ。

ここまで根底から徹底的にバカにされては、私たちの健康や命までをも「我々のカネ儲けのために全て捧げよ」って暗に言ってるんだから、これに黙って従った時点で、日本国民の破滅が確定するも同然だわっ！！
WHOも菅政権やIOCに全面的に力を貸して、東京五輪強行を全面支援しているみたいですし、要は、ワクチンから東京五輪まで、全てが密接にリンクし合った「真性デジタル奴隷社会実現」に向けてのアジェンダの一環だってことねっ！！

マイナンバーや憲法改悪、そして中小企業潰しのための銀行法改悪なども全てが有機的にリンクしているし、これら全てが1％のグローバルな特権階級連中による「真性デジタル奴隷社会（世界統一政府構想）」実現のための地ならしということだ。
ここまで堂々と国民に向けて「宣戦布告」をしてきたのだから、日本国民はこれまで以上に一致団結して立ち上がらないといけないし、まさに、数百万人規模の東京五輪反対の抗議運動を起こしていくべき段階に差し掛かってきたんじゃないかな。

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