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【当然】英アストラゼネカ製ワクチン、欧州各国で「打ちたくない」の声！独では54％の国民が「NO」！日本は6千万人分契約したものの、厚労省は承認にますます慎重に…！

【当然】英アストラゼネカ製ワクチン、欧州各国で「打ちたくない」の声！独では54％の国民が「NO」！日本は6千万人分契約したものの、厚労省は承認にますます慎重に…！
      

どんなにゅーす？

・英アストラゼネカ製の新型コロナワクチンにおいて、血栓塞栓症を発症し死亡する報告が相次いでいる中、欧州各国で「アストラゼネカ製ワクチンを打ちたくない」との声が拡大している。

・欧州8か国で同社のワクチン接種を中断している上に、フランスでは49％、ドイツでは54％もの国民がアンケート調査で「（同社のワクチンを）打ちたくない」と回答している中、日本は同社と6千万人分のワクチンの供給を受けることで契約。子宮頸がんワクチンによる深刻な副反応により大規模訴訟を受けた経緯がある厚労省が早くに同社のワクチンを承認するかどうかに注目が集まっている。

アストラゼネカ欧米拒絶 国内ワクチン6000万人分「消滅」

欧州各国で、英アストラゼネカ社製の新型コロナワクチンの接種の一時停止が相次いでいる。デンマークでは60代の女性が接種後に血栓ができて死亡。オーストリアでは49歳の女性が多発性血栓症で亡くなった。

欧州医薬品庁によると、10日時点で同社製ワクチンを受けた500万人のうち、30人が血栓塞栓症を発症したという。接種と血栓に因果関係はあるのか。医学博士の米山公啓氏はこう言う。

「これまで医療現場では数多くのワクチンが使われてきましたが、接種によって血栓ができた例は聞いたことがありません。もともと、新型コロナは感染者に血栓ができやすい特徴がある。だから、医師は感染者に抗凝固剤のワーファリンを投与しています。欧州の例は既にコロナに感染して血栓ができていた人が、ワクチン接種後に倒れたのかもしれません」

～省略～

「仏独両国は注意しながらアストラゼネカ製を使い続ける方針ですが、民意は離れています。アンケート調査によると、同社のワクチンを接種されたくないという人はフランスで49％、ドイツでは54％に上ります」（浜田和幸氏）

供給日程がまた乱れるのか

日本の接種スケジュールにも影響大だ。政府は昨年12月、アストラゼネカから6000万人分のワクチン提供を受ける契約を締結した。厚労省は同社のワクチン接種を今年初頭に開始すると発表。本来なら３月までに1500万人分の接種を終える予定だった。

ところが、同社のワクチンはいまだ承認もされていない。そのため、確保したのは米ファイザー社製のみ。しかも、同社との年内１億4400万回分（7200万人分）の提供契約は「確約」ではなく、「最大限の努力」にとどまる。おかげで入荷実績はまだ118万人分、接種実績は23万542件（12日現在）とお寒い状況だ。

～省略～

【日刊ゲンダイ 2021.3.13.】

アストラゼネカ製ワクチン、500万人中30人が血栓塞栓症を発症し死者も複数発生！「ワクチン政策にますます暗雲」が立ち込めてきた今だからこそ「ワクチンに依存しないコロナ対策」を全力で進めるべき！

出典：アストラゼネカ

欧州各国の国民から「アストラゼネカ製のワクチンを打ちたくない」との声が拡大しているようです。
アンケート調査において、フランスでは49％、ドイツでは54％もの国民が「打ちたくない」と回答しているとのことですが、日本においては、同社と6000万人分のワクチン供給の契約を結んでしまっている状況です。

そういえば、加藤官房長官は新型コロナワクチンについて「俺は打たねーよ」と言ったらしいけど、まあ、この言葉が全てを物語っているよね。

日刊ゲンダイでは、「既にコロナに感染して血栓ができていた人が、ワクチン接種後に倒れたのかもしれない」との推測をしているけど、そもそも、（本来であれば、10年ほどのテスト期間を経て実用化させるべきところを）開発を始めてたかだか1年足らずの「見切り発車」でスタートさせた新型コロナワクチンなので、あまりにも分かっていない部分が多く、ぶっちゃけて言えば「何が起こってもおかしくない」ともいえる状況だ。
ボク自身は、この記事で「そこまで深刻な副反応で接種者が次々と死亡するような事態は考えづらいのでは」との推測をしたけど、これだって単なる推測に過ぎないし、ボクの予想を大きく上回って、（ある程度の期間を経過した後に）深刻な副反応に苦しむ人が続出することだって、決してあり得ない話ではないだろう。

実際のところ、すでにボクの予測をやや上回って重度の副反応が発生しているように見えるし、子宮頸がんワクチンによる重篤な副反応が続出していることで大規模な訴訟を受けている厚労省にとっては、アストラゼネカ製のワクチンを承認することにますます慎重にならざるを得ないだろう。

要は、（菅政権が早くから宣言していた）「全日本国民分のワクチン」を用意することが全く見通しが立たない状態になってきたわけですが、こうした事態になっている今だからこそ、日本政府は「グローバル製薬企業のワクチンに依存しない新型コロナ対策」を全力で推し進めていくべきなのではないでしょうか？

ボクも全く同意見だ。
実際のところ、PCR検査を全日本国民がタダで簡単に受けられる体制を構築することで「無症状の感染者を市中で活動させない」、国民や企業に十分な補助金や補償を出すことで「休業やリモートワークを全力で支援する」、そして、（すでに世界的にかなりの効果が実証されている上に、立憲などの野党議員が強い関心を持っている）イベルメクチンを筆頭とした「安全性の高い既存の”特効薬”を早くに承認して、感染者の治療に積極的に用いる」など、ワクチン以外で政府が出来ることは実にたくさんある。

ワクチンに頼らずにコロナ危機を乗り越えることが出来たら、それに越したことはないし、これが最も理想的な形だと思うんだけど…どうも、社会は「ワクチンありき」「ワクチン最優先」「ワクチンを何としても世界市民に接種させる」との前提で事が進められているように見えて仕方ないんだよね。

マスコミや各国政府のこうした動きを見ても、コロナ危機そのものが「グローバル資本勢力による一大プロジェクト」である疑いが増す一方ですし、いかに、世界支配層は自らの莫大な利益のために、世界市民に何としてもワクチンを接種させようとしているのかがひしひしと伝わってきますね。

ボクたちは、様々な国内外の問題について、常にマクロ（グローバル）かつ多角的な視点で観察・分析していく必要があるし、世界中でワクチンに対する疑いや不安がどんどん広がってきている今だからこそ、もう一度”原点”に立ち返って、冷静にあらゆる問題をよく見つめ、考えていく必要があるんじゃないかな。

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