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【ゆるねと通信】コロナワクチンを通じた全人類への「マイクロチップ埋め込み計画」に伴うマッチングアプリを日本企業が開発！、「バイデン就任」でGAFAの世界的影響力が強化される恐れ！

【ゆるねと通信】コロナワクチンを通じた全人類への「マイクロチップ埋め込み計画」に伴うマッチングアプリを日本企業が開発！、「バイデン就任」でGAFAの世界的影響力が強化される恐れ！
      

（ゆるねと通信 11月18日号・※特別無料版）

コロナワクチンを通じた全人類への「マイクロチップ埋め込み計画」（ID2020）に伴うマッチングアプリを日本企業が開発！→その後企業の記事が削除される！

TOPICS
お知らせ

新型コロナウィルス感染予防に向けた取り組み
2020.08.07

国内外で新型コロナウイルス感染予防のワクチン開発が本格化したことを踏まえ、弊社ではワクチン接種記録とID2020で提案されているマイクロチップのマッチングアプリを開発しています。

本アプリは先日取得した特許技術がベースとなっています。

ID2020: https://id2020.org/alliance

ID2020プロジェクトに共同参加しているのは、マイクロソフトと複数のIT企業、世界最大の経営コンサルティング会社のアクセンチュアや製薬会社などを含む150社、ロクフェラー財団、GAVI（ワクチンと予防接種のための世界同盟）と複数の国連機関である。プロジェクトの目的はRFIDマイクロチップを全ての人に埋め込み、国際的なデジタル認証システムを構築することである。

【株式会社PATIC TRUST（魚拓） 2020.8.7.】

新型コロナ「ビル・ゲイツ陰謀論」、本人が一蹴

新型コロナウイルスに関する偽情報や陰謀論との闘いは、パンデミック（世界的大流行）そのものとの闘いとほぼ同じくらい困難な状態が続いている。最近の調査では、Microsoft共同創設者のBill Gates氏に関するある根拠のない陰謀論が根深く浸透していることが明らかになっている。

この陰謀論を信じる人たちによると、Gates氏はこれから開発される新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンを利用して膨大な数の人々にマイクロチップを埋め込み、その動きを監視しようとしているという。調査結果を見ると、この陰謀論は証拠がないのにもかかわらず、特にFox Newsの視聴者と共和党支持者の間で信じられているようだ。

ビル＆メリンダ・ゲイツ財団を運営して世界各国での医学研究やワクチンプログラムに資金提供してきたGates氏は米国時間6月3日、電話でこの不当な陰謀論を一蹴した。

電話取材に関するBusiness Insiderの説明によると、Gates氏は「私はいかなる種類のマイクロチップにも関与したことがない」としたうえで、「あまりにもバカげた話や奇妙な話なので、こんなうわさを否定するのも難しい」と述べたという。

～省略～

【CNET Japan 2020.6.5.】



出典：YouTube

少し前のゆるねとにゅーすの記事で、「菅政権は日本国内に意図的にコロナウイルスを蔓延させ、人々の間に不安や恐怖を醸成させてから、半強制的に全国民にグローバル製薬企業のコロナワクチンを打たせようととしている疑いがある」と述べたけど、その中で触れた、ビル・ゲイツらが推し進めている「人体へのマイクロチップ埋め込み（ID2020）」を通じた「量子ドットタトゥーシステム」に伴うマッチングアプリを日本企業が開発していることが話題になっていたので、これを紹介しておこうと思う。

なんとまあ、「プロジェクトの目的はRFIDマイクロチップを全ての人に埋め込み、国際的なデジタル認証システムを構築することである」って、思いっきり、ビル・ゲイツさんによるヤバすぎる計画をバラしちゃってるわね。
でも、上のように、ご本人はこの話を「荒唐無稽でばかげた陰謀論」などと一蹴しているからか、この、問題の記事（2020年8月7日）だけがトピック一覧から削除されちゃってるわね。

魚拓のデータを見る限り、9月24日の時点では存在していたみたいだけど、ネット上で話題になり始めたのを受けて、慌てて消したのかもしれないね。
とにかくも、ビル・ゲイツによる、狂気の「全人類へのマイクロチップ埋め込み計画」は、「荒唐無稽なおとぎ話」でも「頭のおかしな陰謀論」でもなんでもなく、れっきとした現実世界で推し進められている「デジタル奴隷監視システム」の一環であり、日本の企業もこれに参画している上に国連の機関も率先して協力しているということだ。

ていうか、彼らや大手のマスメディアは、「陰謀論」なんていう言葉をやたらと使いたがるけど、どんな政治的な出来事においても「陰謀」は常に行なわれているものですし、「陰謀」（マスメディアが報じない裏側で何が行なわれているか）について様々な推測を立てない限り、日本や世界で何が起こっているのかを知ることは不可能だわ。

例えば、明治維新も、長州テロリストと彼らに手を貸した欧州貴族のグローバリストによる「壮大な陰謀」だし、現在も揉めに揉めている米大統領選だって、そりゃあ、（バイデン・トランプともに）何層にもわたる「狐と狸の化かし合い」や「どす黒い陰謀」がかなり激しく交錯しているぞ。
（そもそも、スポーツじゃあるまいし、「フェアプレイの精神に則って、正々堂々と『正しい選挙』が行なわれているに決まっている」と考える方がおかしな話だと思うけどね。）

要は、（ケネディ暗殺事件の際に作り出された）「陰謀論（コンスピラシー・セオリー）」という概念は、いわゆる「三層構造」によって成り立っている世の中（インターネットで例えると、「表層ウェブ」と「ディープウェブ」と「ダークウェブ」）において、「ディープ階層」や「ダーク階層」に人々の関心や探求心が向かわないように、民衆を「表層階層」に縛り付けたうえで、従順な「家畜」として飼い慣らすために作り出された、世界支配層によるマインドコントロールの手法の一つということだ。

インターネットで例えるととても分かりやすいけど、大手のマスメディアが報じる情報は、全て「表層ウェブ」であり、これらの情報だけでは「日本や世界で何が起こっているのか」を本当に知ることは不可能ですし、これらの表層的な情報だけを頼りに行動を起こしたところで、本当の意味での「国民主体の政治の実現」や「まっとうな民主主義社会」がもたらされることも有り得ないわ。

大手マスメディアの情報だけを鵜呑みにして、これを少しリライトさせて記事配信したところで、ボクたちが存在している意義や必要性は大してないし、（世界支配層が覆い隠している）「ディープ階層」や「ダーク階層」への潜入を試みながら、まさに、「表層階層」の裏に隠された「陰謀」について推測し分析することこそが、ボクたち、「オルタナティブメディア」の役割であると思っている。

話は少し逸れたけど、表層的なマスメディア報道の裏に隠されている、様々な「陰謀」や「内情」に意識を向けていかない限り、ボクたち一般市民の生命や健康を守る抜くことは不可能だと思っているし、（この「マイクロチップ埋め込み計画」のように）1％のグローバル支配層は、その強大な権力を半永久的に強化・維持させるべく、常に様々な「陰謀」を張り巡らせては、ボクたちを騙し、陥れようと画策し続けていることを頭に入れておかないといけないだろう。

「バイデン就任」でGAFAの世界的影響力が強化される恐れ！世界支配層にとって不都合な情報が徹底的に遮断され、言論統制が一層進む危険性が…！

アメリカの大手マスコミに加えて、TwitterやFacebookまでがトランプさんの投稿を過剰に制限したり、バイデンさんにとって不都合な情報を遮断したりしてきたけど、バイデンさんがこのまま大統領に就任した場合、現在、世界で不当にシェアを独占しているGAFAの影響力がさらに強大化されていく危険性があるわ。

ああ。
現在、「トランプ陣営」と「大手マスメディアやTwitter・GAFA」は、事実上の「戦争状態」と言ってもいい状況になっているけど、この激しい闘争にトランプ側が（このまま）敗北した場合、大手マスメディアの権威や威厳が保持されるのと同時に、トランプ本人や支持者に対するネガティブキャンペーンに寄与してきた大手SNSなどのグローバルIT企業もバイデン政権によって保護され、権力を強化されていく可能性が高い。

中でもグーグルについては、現在、米司法省が独占禁止法違反で訴えていることに加えて、ブラウザ利用者が「シークレットモード」でウェブサイトを閲覧した場合でも、（不正な機能を通じて）閲覧したサイトの情報や履歴など、あらゆる情報を「傍受、追跡、収集」していることが「通信傍受とプライバシーの法律に違反」しているとして、カリフォルニアで「数百万人規模に至る可能性がある」という集団訴訟が起こされている状況だけど、トランプが失脚すると、こうした歯止めやタガが外されて、グーグルによる違法な通信傍受や、検索エンジンの恣意的な情報操作がより露骨に激しくなっていく恐れがある。

↓全世界の個人情報を不正に収集しているグーグルに対し、米司法省に加えて、カリフォルニアでも集団訴訟が発生。
（日本のマスコミは、中国製通信機器の個人情報収集については大々的に報じるものの、グーグルなどの多国籍グローバル企業による同様の不法行為については一切報じず。）

グーグルに集団訴訟、「シークレットモード」でも情報収集

Googleが「シークレットモード」に設定されたブラウザーでもインターネットの閲覧情報を収集し、ユーザーのプライバシーを侵害しているとして、集団訴訟を提起された。カリフォルニア北部地区連邦地方裁判所に米国時間6月3日に提出された訴状によると、Googleはユーザーが「Chrome」のシークレットモードなどのプライベートなウェブブラウザーモードを使用している場合でも「通信を傍受、追跡、収集」することにより、通信傍受とプライバシーの法律に違反しているという。

～省略～

Reutersによると、この訴訟ではGoogleに対して、少なくとも50億ドル（約5400億ドル）の損害賠償を求めているという。訴状によると、集団訴訟の原告には「数百万人」のGoogleユーザーが含まれる可能性があり、1人あたり5000ドルの（約54万円）賠償を求めるとしている。

Googleは、この主張に異議を唱えるとし、積極的に自社を弁護するつもりだとした。

～省略～

【CNET Japan 2020.6.4.】

私たちのサイトも、およそ1年前から、突然、グーグルさんの検索結果からほとんどの記事が消されてしまって、グーグル検索を通じてサイトにたどり着くことが限りなく困難になってしまったけど…この状況がますますひどくなってしまったら、まさに、「グローバル巨大企業による地球規模の言論・情報統制社会」という、いわゆる共産主義のディストピア（デジタル奴隷監視社会）がやってくることになるわ。

こうした傾向は、何も当サイトだけではなく、あらゆる分野や業界で進んでおり、例えば、医療の分野でいえば、政府関係やグローバル製薬会社の息がかかったマスメディアの記事、大病院のブログなどが優先的にトップに表示されるようになっては、ビッグファーマや政府の医療政策などに強い疑問を感じている、高度な医療知識を持っている個人の医療関係者や街医者などの、個人ブログやオピニオン記事などについては、軒並み下位か圏外に追いやられるようになっているようだ。

この状況を簡単にいえば、「国境を持たない巨大な資本勢力が、あらゆる人類の尊厳・自由・表現・情報を自由に操作・統制する」という「グローバル独裁社会（デジタル奴隷監視社会）」といえるものであり、一般市民が（現行の民主主義国家で定められている）権利や自由をこれ以上奪い取られないようにするには、これら、グーグルをはじめとしたGAFAや、これらと密接に結びついている大手マスメディアのメディア・コングロマリットのこれ以上の膨張や強権化に対し、全力で反対していかないといけない。

こうした状況が進んでいる中、トランプ大統領は、これらのグローバル多国籍企業（とこれらと密接に繋がっている軍産企業）とは一定の距離を持っていた、今までにいなかった大統領であり、共和党の中でもやや異質で”孤立”している存在であるといえる。

だからこそ、トランプさんはこれまでの米大統領の中ではかなりマシな存在といえそうですし、トランプさんが二期目の当選を果たすことが出来れば、「グーグル独裁王国」のこれ以上の強権化を止めることが出来る可能性があったし、私たちのサイトも、これから先も（比較的）生き残っていきやすいような環境が作られていく望みがあったのよね。

バイデンのバックには、大手マスコミやSNSだけでなく、これらの多くの巨大グローバル企業に加えて、先のワクチンの件で紹介したビル・ゲイツも控えており、まさに、「徹底した新型コロナ対策」をお題目にした、「人類へのマイクロチップ埋め込み（ID2020）を通じた『ニューノーマルの世界』の構築」がどんどんスムーズに行なわれていくはずだ。
既存の民主主義システムの破壊や1％の巨大資本による「デジタル奴隷監視社会」の構築に反対する国民であれば、バイデン新大統領の誕生に強い警戒感を持つべきであり、同時に、トランプ政権による不正選挙追及の流れについても、冷静に見守っていくべきだ。

…このように、現在世界は激動のさ中にあり、「巨大資本家」によるグローバリズムの大波に「民衆」が完全に呑まれてしまうか否かの瀬戸際にあるような状況だ。
当サイトは、今後も、「一般市民にとって真に有益な情報提供」をコンセプトに、世の中に出回っているあらゆる情報と自らの経験や感性を元に、分析・考察した記事を配信していく所存だし、こうしたコンセプトに賛同いただけた読者さまには、今後とも変わらずに支援・応援していただけると有難い限りだ。

私たちも、ここまで一貫して継続してきたポリシーを忘れないように、これからも頑張ってまいりますし、今後とも温かく応援していただけますととても嬉しいですわ。

（※今回は、「特別号」として全文無料公開とさせていただきます。）

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