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【第二次大戦後最悪の危機】米トランプ政権、イラン戦争での6日間で戦費が1兆7千億円に達する！悪魔のネタニヤフとトランプによって世界が破滅（悪魔カルトが望むハルマゲドン）へ！

【第二次大戦後最悪の危機】米トランプ政権、イラン戦争での6日間で戦費が1兆7千億円に達する！悪魔のネタニヤフとトランプによって世界が破滅（悪魔カルトが望むハルマゲドン）へ！
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どんなにゅーす？

・イラン戦争が勃発した中、米トランプ政権が6日間の軍事攻撃で戦費が1兆7千億円に達したことが報じられた。

・戦争が泥沼がしていく様相を呈している中、ネタニヤフとトランプらによる「（666）シオニスト同盟」によって、第三次世界大戦勃発や核戦争に発展していく可能性が出てきている。

米、6日間で戦費1兆7千億円　イラン攻撃で

【ワシントン共同】米紙ニューヨーク・タイムズ電子版は11日、対イラン攻撃の戦費が作戦開始から6日間で113億ドル（約1兆7900億円）超に上ったと国防総省が連邦議会に説明したと報じた。2月28日に始まった攻撃は続いており、費用はさらに膨らむとみられる。

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複数の議会関係者の話として、トランプ政権が攻撃継続のための追加資金を議会に要請する見通しだとも伝えた。

【47news（共同通信） 2026.3.12.】

レッドラインを越えた米国とイスラエル。イラン攻撃が引き起こす「世界大戦ドミノ」という最悪シナリオ

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先週号のメルマガが配信された頃に連絡が入ってきました。その後、アメリカとイスラエルによるイランへの大規模攻撃の報が入り、最高指導者ハメネイ師が殺害されたかもしれないという情報も入り、「これは大変なことが起きた」という感覚を抱きました。

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議会にも諮ることなく、国連安全保障理事会での協議・決議を経ることなく、イスラエルと共にイランへの大規模攻撃を実行し、ハメネイ師の排除まで行ったことは、明らかな国際法と言わざるを得ませんが、トランプ政権もネタニエフ政権も明らかに国連軽視を貫いていること以外に、なぜこのような蛮行・愚行に至ったのかという理由は見つかりません。

それはトランプ大統領が“理由と正当性”を尋ねられるたびに回答が異なることからも分かります。当初は「イランが弾道ミサイル発射の準備をしており、同盟国イスラエルはもちろん、アメリカ自身にとっても安全保障上の危機が差し迫っていたため、pre-emptive actionとして“自衛的に”先制攻撃を行った」と“安全保障上の差し迫った危機”を理由にしていましたが、様々な衛星画像などから「イランが弾道ミサイルを発射しようとしていた兆候が見当たらない」ことが分かってくると、当初は否定していたregime change（体制転換）を主だった理由に挙げるようになりました。

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ついに切られた「世界を巻き込む大戦争」の火ぶた

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サウジアラビア王国やUAEはイランに対する報復攻撃を行う可能性に言及し、戦火は中東全域に広がる非常に危険な状態です。

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キプロスの基地を攻撃された英国はキプロス防衛のために地中海に駆逐艦を派遣しましたし、ギリシャもキプロスとの微妙な関係に沿って艦船を派遣し、UAEなどと相互防衛協定を持つフランスも原子力空母シャルル・ド・ゴールを地中海に派遣・展開するなど、欧州もこの紛争に巻き込まれる事態が生じています。

そして被害は出ていませんが、ちょうどイランとウクライナの間に位置するトルコにもイランのミサイルが飛来し、迎撃されたことで、戦争のウクライナへの拡大を阻む最後の砦たるトルコも一連の紛争に巻き込まれることになります（無事に迎撃してくれたおかげで、NATOの第5条の発動要件は満たさなかったのはラッキーでした）。

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まさに第3次なのか第4次なのかもしれませんが、世界大戦の火ぶたが切って落とされてしまった気がしてなりません。

まさに予想していた最悪に近い状況が広がっているといっても過言ではないかと思いますが、このような状況下で得をする国・人がいるとしたら誰でしょうか？言い換えると「そもそもなぜこのような事態になったのでしょうか？」。

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まず「誰が得をするのか？」についてですが、これはトランプ大統領でもアメリカでもなく、ネタニエフ首相であり、イスラエル政府だと考えます。これは「では、何の目的で行われたのか？」という問いにも直接繋がりますが、【イランの体制転換（Regime Change）】であり、これは30年来のイスラエルの悲願の実現のために行われたと言い切れます。

ガザでの蛮行に対するトランプ政権の過剰なまでのイスラエル贔屓もそうですし、ハマスとの間接協議において提示してきた停戦案も悉くイスラエル寄りのものといえますが、このイスラエルべったりのアメリカ政府の姿勢は、政権によって強弱の度合いに違いはあるものの、一貫した外交方針です。

それをネタニエフ首相およびイスラエルは利用し、様々な形で実質的にワシントンDCの政治プロセスを“所有”することで、これまでに中東地域で戦争を引き起こしてきました。

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すべて嘘だった「イランからの差し迫った脅威の存在」という疑念

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“差し迫った脅威”など存在せず、イランがアメリカと再交渉する必要性もなかったはずです。そして“交渉”自体、アメリカがイランにケチをつけて、言うことを聞かせるための隠れ蓑に過ぎないことは明らかです。

実際に交渉の必要性を謳い、交渉の席に就きながら、アメリカはイランへの攻撃を昨年6月に行っていますし、今回も交渉が進展し、イランが折れて合意が近いという段階でその実を収穫する代わりに、またアメリカはイランへの攻撃を（イスラエルにそそのかされて）実施しました。

これを計画的な侵略と呼ばずして何と呼べばいいのか分からないほど、トランプ政権が出してくる正当化の根拠は陳腐なもので、明らかな嘘と分かるものですが、それを押し切って行動を進め、イスラエルが中東を支配して“大イスラエル”になり、地域における覇権を確実なものにするために、世界的な覇権の回復を目論むトランプのアメリカが力を貸すという構図が具現化されたのが、今回のイランへの破壊的な攻撃だと考えます。

その背後にあるのが、駐イスラエル米国大使のマイク・ハッカビ─が明言した「中東はすべてイスラエルのものであり、神が彼らに中東を与えたのだ。アメリカはその実現のために力を発揮しなくてはならない」という内容なのですが、ホワイトハウス内で彼のこのような発言を叱責するものは誰もおらず、欧米諸国もこの発言について特に懸念を表するようなことはしていません。

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ウクライナへの対応でも既に露呈していますが、欧州は“べき論”を振りかざすのみで行動がとれず、アメリカに苦言を呈してみてもトランプ氏の動きを止めるだけの力はありません。キツイ言い方をすれば、欧州はすでに米国の属国に成り下がり、アメリカのグローバルな覇権回復と維持のための装置に過ぎないと言えます。

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もし今、起き始めていると考える世界大戦が核戦争になったら世界の終焉を意味しますが、それを仮に防ぐことが出来たとしても、米国にはもう世界を運営するだけの経済力も技術的な優位もなく、中国の台頭を受けて、世界的な軍事力の優位性も疑問符がつく状態です。そして誰もアメリカに支配される世界を望んでいないのも現実です。

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今回のイランへの攻撃の主目的は“体制転換（regime change）”で、ハメネイ師の殺害後、繰り返し「残った体制派による親米への転換」をトランプ大統領は謳っていますが、その可能性はゼロに等しく、1億人の人口を抱え、かつ旧ペルシャ王国の中枢をなす国として5,000年以上の歴史を誇る国ですので、遠く離れた“ただの世間知らずな”国からの代理人によって支配できる国ではありませんし、そのような姿勢は確実に中東アラブ諸国がいまだに恥と感じ、“欧米に騙された”と強く感じる歴史的な感情に火をつけて、結束して反米・反イスラエルに動くことが目に見えています。

今回のイランへの作戦は、確実にレッドラインを越えるものであったと言えますが、トランプ大統領は世界戦争と反米の連鎖の形成への導火線に火をつけてしまいました。

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中東からアジアへと拡大する「戦争ドミノ」の恐怖
そのような事態になるとどのようなドミノ現象が起きるでしょうか？

イスラエルとハマスの戦いはアラブ諸国を巻き込んだ地域戦争に飛び火し、イランを巡る対峙に繋がり、トルコを経由して、ロシア・ウクライナ戦争に飛び火します。

そして東地中海を超えて東アフリカの不安定要因を際立たせ、それがクーデターベルト（西アフリカから中央アフリカに伸びてきているクーデターが勃発している国々の帯）を辿って、アフリカ全土を巻き込む戦争に繋がる恐れが高まります。

そしてアジア太平洋地域諸国を巻き込むことになれば、インドとパキスタンの緊張に再点火され、カシミール地方での対峙を経由して、中国との緊張が高まると、それは中国とインドの影響が及ぶミャンマーの内戦を激化させ、それがまたタイとカンボジア間での紛争を再度刺激することに繋がります。確実に戦争はドミノ倒しのように広がります。

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中東での足止めは、アメリカの軍事的なプレゼンスがアジア太平洋地域から離れることも意味し、そうなると、就任以来、全く目立った成果を挙げていない習近平国家主席にとっては、予定を早めて台湾侵攻を強行して、宿願である台湾併合を成し遂げ、中華統一を旗印に、終身国家主席の地位を固めにいくインセンティブが一気に高まることになりかねません。

もし中国が台湾侵攻を強行し、周辺地域を勢力圏に収め、支配を確実にするためには、軍事的なシステムを構築するために与那国島を押さえにかかることが予想されますが、沖縄に鎮座する米軍やグアムにいるはずの米軍は本当に台湾および広域アジア太平洋地域の防衛に動く余裕があるかと考えると、かなり怪しいと感じます。

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そうなったら日本も韓国も台湾のために戦うのでしょうか？

領土的な話で言えば疑問ですが、ただ台湾が中国側に吸収されることは、すなわち東シナ海・南シナ海における領海のラインが変わり、かつ排他的経済水域（EEZ）が中国のEEZとぶつかるだけでなく、海路・輸送経路も大きく変わることを意味します。

ホルムズ海峡のコントロールに加え、東アジア諸国にとっては生命線となる台湾近郊の海域の通航も容易ではなくなることを意味します。これに対応するために、また愚かな戦争が勃発したら…。確実に世界大戦に巻き込まれることになります。

～省略～

【MAG2NEWS（島田久仁彦） 2026.3.9.】

すでに第三次世界大戦が勃発している可能性！ハルマゲドンを待望している世界で最も危険で恐ろしいカルト狂信者ら（666シオニスト同盟）によって、第二次大戦以降最大級のカオスと破滅へ！

出典：YouTube

イラン戦争の勃発から6日が経過しましたが、米トランプ政権の戦費が1兆7千億円に達したことが報じられました。
やはり、イランはベネズエラのようにはいかず、新しく指導者に就いた（ハメネイ師の息子とされている）モジタバ師は徹底抗戦することを宣言しており、戦争が泥沼化していく可能性が強まってきました。

当初のマスコミ報道では、米国とイスラエルの奇襲攻撃によってイラン側が廃滅的な打撃を負い、すぐに降伏するような見通しを報じていたけど、どうやらこれらはフェイクニュースだった可能性がありそうだ。
トランプ政権はたったの6日間で1兆7千億円ものカネを費やしたとのことで、これが1か月2か月…と続いていくと、まさに（世界大戦終結以降で最大級ともいえる）天文的な額のカネを費やす（そして、その全面的な穴埋めを高市政権の日本がやらされる）ことになりそうだ。

しかし、みたところ、イラン側はまだ余力を残しているように感じます。
今のこの状況は、トランプ政権にとっては1兆7千億円もの戦費を投じただけの戦果を挙げられていない状況と言えるのではないでしょうか。

上のMAG2の記事は、極めて悲観的なものとなっているけど、残念ながらボクも似たような感覚だ。
前回のトランプ政権による軍事攻撃とはまったく状況が異なっており、「今回ばかりは危ないのでは」と感じていたところ、本当に（越えてはいけない）レッドラインを越えてしまった。

ベネズエラの侵攻辺りからトランプ大統領が一気に劣化・暴走していった感があります。
これまで私たちが述べてきた通り、トランプ大統領が急激に狂っていった背景として、エプスタイン文書は決して無関係ではないでしょう。

「私が世界の戦争を止める」などと豪語して当選したトランプは、いよいよこれで「世紀の大ウソつき」の仲間入りとなった。
エプスタイン文書もそうだけど、一度暗殺されかかっているから、ますますイスラエルに逆らうことが出来なくなったわけだ。

ここまで世界の人々が戦争を嫌がっているにもかかわらず、それでも歴史が繰り返される一番の理由は、欧米の支配層による宗教的な思想が最も大きいと考えます。
先のゆるねと通信でも取り上げましたが、イスラエルや米国の支配層や彼らを支持する有権者までもが、ハルマゲドン（世界最終戦争）を心から待望しているシオニスト（終末論者）であることを無視するわけにはいきません。

つまりは、オウム真理教の何十倍も危険で恐ろしいカルト宗教を信仰している連中が米国やイスラエルを支配しているということだ。
これが人類で戦争がなくならない最大の理由だと思っているし、ここに莫大なカネや利権が絡んでくるのだから、もうどうしようもない。

宗教というものが、いかに人間を狂わせ、人々（さらには自然界までも）に死と破滅をもたらすのかということを改めて痛感します。
米イスラエルが狂気のカルトに根底から冒されている中で、これらの恐ろしいカルトに染まっていない（正しい思考とモラルを持っている）人々が力を合わせて、これらの邪悪な計画を潰していかなければいけません。

なんせ、相手は、「自分たちの聖なる計画を実現させるためには、どれだけ地球を壊しても、どれだけゴイム（使い捨ての家畜ども）が死んでも問題ない」と本気で考えている本物の精神異常集団だ。
したがって、「最悪のケース」として核戦争も想定しないといけないかもしれない。
そして、それらの悪魔カルト同盟に嬉々として付き従っているのが高市総理であり、このままではこの日本がハルマゲドンに巻き込まれ、再び焼け野原になることだろう。

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