どんなにゅーす？
・2025年7月23日に毎日新聞が「石破首相、退陣へ 8月末までに表明」とスクープ記事を報じた中、石破総理は9月1日になっても総理を続けており、この毎日新聞の報道がフェイクニュースだったことが確定した。
・読売新聞も同じく「石破総理辞任」の号外を出した中、両社とも何の謝罪や説明もなく、毎日新聞のネット記事も掲載され続けている中、国民から怒りの声が噴出している。
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石破首相、退陣へ 8月末までに表明 参院選総括踏まえ
石破茂首相は23日、自民党が8月にまとめる参院選の総括を踏まえ、同月までに退陣を表明する意向を固め、周辺に伝えた。首相は同日、自民党の麻生太郎最高顧問、菅義偉副総裁、岸田文雄前首相と会談し、自らの進退を巡り協議するとみられる。
～省略～
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本日0時をもって誤報確定 https://t.co/xpfJYMTP7R
— poliphilos (@pp56568787) August 31, 2025
改めて読むと、何か言ってるようで何も言ってない記事だったのでよくこれで「スクープ」と銘打ったなという気持ち。
“判断時期が前後する可能性もある。”
石破首相、退陣へ 8月末までに表明 参院選総括踏まえ | 毎日新聞 https://t.co/nGjvYMOIh4
— カットかぼちゃ🌸 (@KABOCHAnoMAI) August 31, 2025
言い訳はできるように、「判断時期が前後する可能性もある。」と書いてあります。さすが毎日新聞。 pic.twitter.com/V142rNsWky
— 国敗山河🇯🇵 萩生田79,216－有田71,683＝7,533 (@yabusanga) September 1, 2025
9月1日になりましたので、#読売新聞 に続いて #毎日新聞 も #誤報 が確定しました。#松木健 さん、どう責任を取るのですか？ #毎日誤報 #退陣誤報 #石破首相 pic.twitter.com/KT1bJvtUfr
— 源さん (@1Yhd7gg2IIksnzW) August 31, 2025
森友学園事件のときもたびたびありましたが、毎日新聞はこういった飛ばし記事を止められた方がいいのではないでしょうか。
ちゃんとやっている記者さんの評価まで下げてしまいます。
石破首相、退陣へ 8月末までに表明 参院選総括踏まえ(毎日新聞)#Yahooニュースhttps://t.co/rktW5Oo2wJ
— 赤澤 竜也 (@tatsu_a) July 23, 2025
読売も毎日も、誤報を出して出しっぱなしで訂正も謝罪もしないその姿勢は、新聞社として恥ずかしいし、無責任だと思う。自らの信頼も失わせる行為で、大新聞にあるまじき態度ではないのか😥？
— 桑木 純一(現在アレルギーの嵐でダウン中) (@JYUNICHIKUWAKI) September 1, 2025
読売新聞の大誤報が話題だが、毎日新聞の大誤報もまもなく確定する。そもそも石破首相本人が明確に否定しているのでとっくに誤報なのだが。 pic.twitter.com/8yZWwIhnqf
— 小川匡則 (@MasanoriOgawa) August 31, 2025
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ジャパンハンドラーの謀略に沿って「石破潰し工作」に加担した読売と毎日！マスゴミの権威と信頼性は永久に回復不能なまでに堕落！
お見事。
読売新聞に続いて毎日新聞のスクープもフェイクニュース確定だわ♪
ほんとに日本のマスコミって、救いようがないほどに腐りきってるわね。
かつての読売新聞や朝日新聞の幹部がCIAのスパイだった歴史をみても分かるように、日本の大手マスコミ（メディアコングロマリット）は、海の向こうのジャパンハンドラー直属のプロパガンダ洗脳工作機関である実情がある。
要するに、読売と毎日は、海の向こうのご本尊のご意向通りに石破総理を失脚させるための既成事実作りに加担したものの、今の状況を見る限り、（何らかの要因によって）石破総理にもうしばらく総理を続けさせるプランに変更されたようだ。
これによって読売と毎日はまんまとはしごを外され、歴史に残る最高の恥さらしとなってしまったわけだ。
読売新聞は、維新議員の秘書給与詐取事件においても稀代の大誤報をやらかしているし、まさに日本のマスメディアの反知性化が手の施しようがないところまで進行してしまっているわね。
おまけに、この「石破総理辞任」のフェイクニュースについては、両社とも何の謝罪や説明もないままに、毎日新聞はいまだにネット上にフェイク記事を出したままという事態になっているわ。
日本の国の行く末を大きく左右する極めて重大な報道である以上、日本国民は読売と毎日に最大級の怒りと抗議の声を上げる必要がある。
近年、大手マスコミは、SNSやネットメディアを”敵視”しつつ、ネット上の情報を鵜呑みにしないよう呼び掛けているけど、そもそも、マスコミそのものが1％の支配層による民衆洗脳工作機関であり、それこそまともに信用しては絶対にだめだ。
今回の一件を通じてますますそうした実情が浮き彫りとなったし、（救いようがないほどの反知性主義に包まれている）大手マスコミが民衆から信用や権威を取り戻すことは永久に不可能だろう。
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