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【注目】興和が北里大とともにイベルメクチンの治験を開始！米医師団体もJOCにイベルメクチン使用を提言するも、オリパラ事務局がこれを放置！

【注目】興和が北里大とともにイベルメクチンの治験を開始！米医師団体もJOCにイベルメクチン使用を提言するも、オリパラ事務局がこれを放置！
      

どんなにゅーす？

・日本の大手専門商社・興和と北里大が、共同でコロナ感染症の特効薬として期待されているイベルメクチンの最終段階の治験を行なうことを発表。大手マスコミもこれを大きく報じた。

・また、米国の救急救命医療の医師団体・FLCCCアライアンスと、その会長のピエール・コリー博士は、「イベルメクチンを中心としたプロトコル（手順）にビタミンを加えたものによって、この病気のすべての段階を予防、治療できることが、何十もの査読ずみの研究成果として明らかになっている」として、JOC（日本オリンピック委員会）にもイベルメクチンの使用を提言してきたものの、オリパラ事務局はFLCCCからの文書が届いたことすら把握せずに放置していたという。

・今回の動きやマスコミ報道により、WHOが主導し、各国の医療現場での使用が徹底的に妨害されてきたイベルメクチンがコロナ感染症治療で積極使用されることを求める声が、日本国内でも大きく高まっている。

コロナ治療薬なるか　「イベルメクチン」治験開始

日本人ノーベル賞受賞者による、あの薬が治療薬になるかもしれません。

「興和」は北里大学と共同で新型コロナウイルスに感染した患者を対象にイベルメクチンを投与する最終段階の治験を始めると発表しました。

～省略～

興和の三輪社長は「東京都医師会と協力してすぐにでも治験を始めたい」としています。

【テレ朝news 2021.7.1.】

「イベルメクチンで感染者数・死亡者数を劇的に減らせる」米国の医師団体が提言　未だに流通しない裏事情とは

～省略～

さらに治療薬があれば鬼に金棒だが、実は6月5日、全米で新型コロナの救急救命の最前線に立ってきた医師団体、FLCCCアライアンスと、その会長のピエール・コリー博士が、日本オリンピック委員会（JOC）宛てに、五輪の安全な開催への希望として、こんな文書を送っていた。

「多くの世界的な医療当局や主要メディアは、メキシコ、インド、そのほか多くの国の医師が新型コロナの流行を迅速に抑え込み、旅行、社交や娯楽の集いの場としての都市や町を安全にしてきた、研究と実世界での成果を、共有または報告していません」

その「成果」を生み出したとされるのは、ノーベル生理学・医学賞を受賞した大村智博士が発見した、抗寄生虫病薬「イベルメクチン」だったのである。

「死亡者数が劇的に減少」

提言では、日本での感染者数の増加を「数日以内に抑え込める可能性がきわめて高い」という方法を、こう説明している。

「イベルメクチンを中心としたプロトコル（手順）にビタミンを加えたものによって、この病気のすべての段階を予防、治療できることが、何十もの査読ずみの研究成果として明らかになっています。この非常に安全、効果的、かつ安価で広く入手可能な薬剤は、ノーベル賞を受賞した優秀な日本人研究者によって、約50年前に世界に与えられたもので、今回のパンデミックにおいて、何十万人もの新型コロナ患者とその家族に救命効果をもたらしたことは、世界的に評価されるべきです。イベルメクチンが広く配られると、プログラム開始後、10日以内に感染者数と死亡者数が劇的に減少します。これはメキシコ、インド、ペルー、ブラジルなどの国々で実際に起きた成果です。（中略）世界の目が東京に向けられているいま、日本のリーダーたるあなた方にとっては、パンデミックから抜け出し、当初意図されたように開催することで五輪の栄光を世界に示すチャンスです」

開発者の大村博士は、

「米国の救急救命医有志の集まりで、新型コロナの流行が始まった昨年3月ごろから、どの薬が有効か使命感をもって調べ、統計をとってきたFLCCCが、JOCに手紙を送ったとは聞いています」

と言い、こう続ける。

「FLCCCは昨年夏ごろから、イベルメクチンとビタミンを使用した治療が有効だとして、世界中の国々に推奨しています。たとえばメキシコやペルー、パナマやポルトガルは、FLCCCの提言を受けてイベルメクチンを使用し、感染を鎮静化させました。インドでもイベルメクチンを配布したいくつかの州で、感染者数や死亡者数が急激に減りました。こうした実績をもとに、安心、安全な五輪のためにと推奨したのではないでしょうか」

「安心、安全の大会」を実現するうえで、切り札になりそうな提言である。ところが、COVID-19対策北里プロジェクト代表で、北里大学教授兼大村智記念研究所感染制御研究センター長の花木秀明氏は、呆れてこう話すのだ。

「FLCCCの提言について、立憲民主党の中島克仁議員が6月11日、衆院厚労委員会でオリパラ事務局に対し、“どのように対応しているのか”と質問しましたが、事務局は文書が届いたことも把握しておらず、放置していたそうです」

ワクチン接種と並行して、イベルメクチンもまた使用すべき理由を、

「6月21日までに、計1万8千人を対象に世界中で行われた60の研究解析から、新型コロナの患者に幅広い段階で効果があるとわかっているからです」

～省略～

すでにイベルメクチンを新型コロナ治療に使っている医師もいる。兵庫県尼崎市の長尾クリニックの長尾和宏院長は、酸素飽和度が低下した患者が自宅療養中に重症化するのを防ぐために飲ませている。

「私にとっては、普段から疥癬の治療薬として使っている汎用薬なので、使用に抵抗はありません。疥癬の治療時と同様、成人は1回4錠、高齢者には3錠と年齢を考慮して処方しており、疥癬の治療と同量の処方であれば、副作用の心配もないと思う。効果については、たしかなエビデンスはまだ出ていませんが、私個人としては効くと思っています。田村憲久厚労相も“コロナ患者に処方していい”“その場合、保険適用する”という趣旨の答弁をしている。裁量や責任は医師である私が負い、保険適用で堂々と使っています」

ただし、「使える事実を知らない医師もいる」と長尾院長。福岡記念病院の向野賢治感染制御部長は、

「当院ではイベルメクチンを、院内倫理委員会での承認後、今年4月から入院患者に投与しはじめ、自宅療養患者の治療や、濃厚接触者の感染予防のための外来処方もしています」

と言って、続ける。

「高熱、肺炎で入院した患者十数例に単剤投与を行い、高齢患者を含めて半数はよくなっています。単剤で十分な効果が得られなければ、炎症を抑えるステロイドとアクテムラを併用投与しています。抗ウイルス薬は早期投与が原則ですが、イベルメクチンは感染から少し日が経ってからでも、一定の効果が期待できます。抗ウイルス作用と抗サイトカイン作用という、二つの作用があるためで、肺の炎症が進んでいても、これらの作用で抑えられる可能性がある。海外の多くの研究で効果が示されており、緊急使用を検討してもよいのでは、と考えます」

大阪市のオノダクリニックのおの田徹院長の場合は、

「大阪が第4波に見舞われた3月から、PCR検査で陽性と診断された方に対し、既往歴や症状を確認して処方しています。これまで処方したのは19歳から79歳までの方で、自宅療養や宿泊療養の方が中心。多くの患者さんは服用して症状が改善しています。たとえば、38度以上の発熱とのどの痛みがあり、自宅療養していた40代の男性は、炎症反応が高かったのに、服用後2日後には熱も下がり、快方に向かいました」

～省略～

この法案を主導したのは、先に花木氏の談話に登場した中島克仁議員で、医師としてイベルメクチンを処方した経験もあると話す。

「40年前から世界各国で年間3億人に服用され、副作用がほとんどなく安全性が確立されている。感染初期に自宅待機する人も安心して飲めます。投与してみて、経過がよくなったこと以上に、自宅で医師に相談できず薬は解熱剤程度というなかで、患者さんの不安を取り除く効果も感じました」

～省略～

だが法案は審議すらされず、中島議員は「憤りを感じる」と語り、効果が確認されながら厚労省が動かない原因は「メルク社の圧力ではないか」と疑う。メルク社とは、イベルメクチンの製造および販売元、米国の大手製薬会社である。

「現在、メルク社は新薬開発に力を入れており、イベルメクチンのように特許が切れている薬は、効果が認められても投資するメリットがない。薬の承認システムは、平時は製薬会社主導でも、有事には既存薬に関しては、国の主導で使えるようにすべきです」（同）

～省略～

メルク社が動かないなら、ジェネリックを、日本でも開発し、海外から輸入する。そういう機動性が「安全、安心」の実現のために、いま求められるのではないか。

「週刊新潮」2021年7月1日号 掲載

【Yahoo!ニュース（デイリー新潮） 2021.7.2.】

ようやく日本でイベルメクチンの治験が大手企業主導でスタートも、国内の医療関係者から早速強い”非難の声”が発生！

興和と北里大が共同でイベルメクチンの治験を開始することを発表しました。
今回の動きが、日本国内で同薬が積極使用されることに繋がればいいのですが…みたところ、早速、国内の医療関係者から強い非難の声が上がり始めているようです。

イベルメクチンの積極使用が日本国内で進まない背景にあるのは、もちろん、イベルメクチンの製造・販売の権限を握っている製薬企業・メルク社の圧力もあるのだろうけど、やはり、新型コロナワクチンの世界的な接種を推し進めているワクチン製造元の製薬企業と、WHOや「GAVI」をはじめとしたワクチン利権団体の力が何より大きいことが考えられる。
実際のところ、日本国内でイベルメクチンをコロナ治療に用いている医師は、ごく僅かなのが現状だろうし、恐らく、医療業界の中でもそうした医師たちは「トンデモ」「変わり種」みたいな扱いをされているのではないのかな？

それだけ、日本の医療界そのものが、「WHOや日本政府の”意向””指示”に忠実に従って投薬やワクチン接種を行なうのが常識」であり、これが、多くの一般国民の健康や生命に脅威をもたらすグローバリズムの深化に繋がってしまっているということですね…。

こうした実情があることから、イベルメクチンを積極使用している国は、（国連やグローバル資本勢力の影響が少ない）途上国や貧困国などに偏っているみたいだし、それだけに、ここまでコアなグローバル政権が支配している日本で、果たしてどこまでイベルメクチンの使用が認められる動きが広がっていくのか…。
状況はいまだに限りなく不透明だけど、野党側がこれまで以上に厚労省に強く働きかけていき、なおかつ国民側でより大きな運動を起こしていくことで、イベルメクチンの投与がスタンダードなものになっていくといいんだけどね…。

今回結構大きくマスコミが取り上げたことで、国民側も大きな関心を持っているみたいで、「イベルメクチン」が検索急上昇ワードに浮上しているようです。
世界各国のデータをみても、着実にコロナ感染症治療に成果を上げているうえに、海外の多くの医師や医療団体でも推奨されている中で、一刻も早くに日本でも使用が一般化されることを願っています。

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